職場における腰痛予防対策指針

腰痛の健康診断

・「重量物取扱い作業に従事する労働者」「介護作業等腰部に著しい負担のかかる作業に常時従事する労働者」に対しては、当該作業へ配置する前、およびその後6ヶ月以内ごとに1回、次の項目の健康診断を実施する必要があります。

配置前の健康診断

・既往歴（腰痛に関する病歴およびその経過）および業務歴の調査

・自覚症状（腰痛、下肢痛、下肢筋力減退、知覚障害など）の有無の検査

・脊柱の検査：姿勢異常､脊柱の変形､脊柱の可動性および疼痛､腰背筋の緊張および圧痛、脊椎棘突起の圧痛などの検査

・神経学的検査：神経伸展試験､深部腱反射､知覚検査､筋萎縮などの検査

・脊柱機能検査：クラウス・ウェーバーテストまたはその変法（腹筋力､背筋力などの機能のテスト）

・腰椎のX線検査：原則として立位で、2方向撮影（医師が必要と認める者についてのみ）

定期健康診断

・既往歴（腰痛に関する病歴およびその経過）および業務歴の調査

・自覚症状（腰痛､下肢痛､下肢筋力減退､知覚障害など）の有無の検査

※定期健康診断の結果医師が必要と認める者については、次の検査を実施しなければなりません。

・脊柱の検査：姿勢異常､脊柱の変形､脊柱の可動性および疼痛､腰背筋の緊張および圧痛、脊椎棘突起の圧痛などの検査

・神経学的検査：神経伸展試験､深部腱反射､知覚検査､徒手筋テスト､筋萎縮などの検査（必要に応じ、心因性要素に関わる検査を加える）

・腰椎のX線検査

・運動機能テスト