喘息予防・管理ガイドライン2024 
一般社団法人日本アレルギー学会学術委員会 (著), JGL2024WG (著)

気管支喘息の定義・概念

「喘息予防・管理ガイドライン」では、気管支喘息の定義を次のように示している。

・小児と成人喘息は同一の疾患（群）ではあるが、多くの相違点がみられる。すなわち小児に比して成人では慢性化し気流制限が非可逆性になり、気道組織の質的変化・改築（リモデリング）を伴い易く、臨床的には慢性重症例が多いことが知られている。

・免疫反応としては、小児が吸入性アレルゲン（ダニ、ペット、カビ等）を主とするアレルゲンに対するアトピー（IgE抗体）反応によるのに比し、成人は非アトピー（IgE非依存・リンパ球依存型）によるアレルギー反応の割合が高くなる。

気管支喘息の診断

・「定義と同じく、診断基準も確立していない」（ガイドライン）

・典型的な喘息発作を繰り返す場合には診断は容易であるが、発症初期で咳程度の軽い症状を自覚
する場合には、診断困難なことが少なくない。

診断の目安

①　発作性の呼吸困難、喘鳴、胸苦しさ、咳（夜間、早朝に出現しやすい）の反復

②　変動制、可逆性の気流制限

短時間作用性吸入β2刺激薬を2吸入して15分後から30分後に

「1秒量（FEV1）が吸入前値の12％かつ絶対量200mL以上の増加」

「ピークフロー（PEF）値の日内変動20％以上」

③　気道過敏症の亢進

④　気道炎症の存在

喀痰好酸球比率3％以上

FeNO＞35ppb

⑤　アトピー素因の存在（成人喘息では参考程度に）

⑥　喘息に類似した症状を示す疾患の除外

・上記を参考にして総合的に判断する。

・①、②、③、⑥が重要である

・④が好酸球性である場合は診断価値が高い

・⑤の存在は喘息の診断を支持する

一般病院での臨床的診断法

①　胸部X線

他疾患除外（COPD、心不全、肺結核、気管結核、肺癌など）

②　気道可逆性診断

・β2刺激薬の吸入で症状や検査所見が改善するか見る

・使用できる短時間作用型β2刺激薬

サルタノール、メプチン、ベネトリン（ネブライザー用）

例）

ネブライザー吸入：

メプチン0.5ｍL＋インタール2.0ｍL

↓

これらを吸入し、明らかな症状の改善、肺機能、PEF（ピークフロー）の明らかな改善（1秒量12％以上、かつ200mL以上の改善）があれば、「有意な可逆性がある」と判断できる。

③　スパイロメトリー

・ピークフロー低下

・下向きに凸の曲線

④　末梢血好酸球

⑤　FeNO（Fractional exhaled Nitric Oxide：呼気一酸化窒素）

・FeNO（フェノ）は、呼気中の一酸化窒素濃度を測定する検査で、喘息の診断や治療効果の評価に用いられます。喘息患者の気道では炎症が起こりやすく、一酸化窒素の濃度が高くなる傾向があります。FeNO検査は、この炎症の程度を把握するのに役立ちます。

・喘息では、気道に好酸球性の炎症が起こりやすく、気道の細胞で一酸化窒素（NO）を作る酵素が増加するため、呼気中のNO濃度が高くなります。

・FeNO値が高い場合、喘息の可能性が高まります。特に、22ppb以上で喘息の可能性が高く、37ppb以上でほぼ確実に喘息と診断できるとされています。

喘息重症度の分類（喘息予防・管理ガイドライン2024）

・未治療の症例では、症状や強度、検査所見から

「軽症間欠型」、「軽症持続型」、「中等症持続型」、「重症持続型」

に分類する。

・それぞれの重症度に対応する治療ステップを導入する。

喘息重症度の分類

参照（このサイトより引用）：https://www.naruhodo-zensoku.com/degree/

参考：簡易的な重症度判断方法

喘息の重症度：

※　SABAの使用頻度で分類

喘息治療の基本と薬剤選択の考え方

重症度毎に設定された治療ステップ：

「軽症間欠型」   →治療ステップ 1へ

「軽症持続型」   →治療ステップ 2へ

「中等症持続型」→治療ステップ 3へ

「重症持続型」   →治療ステップ 4へ

喘息治療の基本と薬剤選択の考え方

・どのstepでもICSが必要となり、治療stepが上がるごとにICSを増量する。

・ICS/LABA配合剤が基本となり、治療不十分であればICSの増量、またはLAMAを追加したICS/LABA/LAMA配合剤（テリルジー®、エナジア®）に変更する

・喘息と診断された症例の初期治療として、中用量ICS/LABA（step3）を使用することが推奨される。コントロール良好であれば、step２へstep downを行い、コントロール不十分であればstep４へstep up、または他の薬剤の追加を検討する。

参考：treatable traits approach

・中用量ICS/LABAでコントロール不十分あるいは不良な場合、treatable traits（TT：最適な治療を提供するために考慮すべき患者の形質・特徴)を標的とした治療（treatable traits approach)を1つ以上追加する。

・Treatable traitsとなる患者の特徴としては、タイプ2炎症、咳・痰・気流制限、気道感染、肥満、閉塞性睡眠時無呼吸（OSA）、アドヒアランス不良、喫煙、胃食道逆流症（GERD）、鼻炎、不安/うつの10項目が示された。

・例えば、プライマリ・ケア医が日常診療で遭遇する機会が多いケースとして、肥満がある喘息患者に対しては減量の指導、気道感染があれば抗菌薬などの処方､GERDがあればプロトンポンプ阻害薬の処方、といった対応を行う。それでもコントロール不十分または不良ならば、専門医に紹介する、といった流れが提示された。

・これまで喘息の分類は「アトピー型喘息」と「非アトピー型喘息」の2つに分類されていたが、国際的な流れにのっとり、「タイプ2喘息」（リンパ球［Th2］や2型自然リンパ球［ILC2］から産生されるサイトカインにより、好酸球性気道炎症が誘導されるタイプ2炎症を主軸とする）と「低タイプ2喘息」（タイプ2炎症の関与が乏しく、しばしば好中球性気道炎症が誘導される）に変更された。

・「2型炎症」あるいは「咳嗽、喀痰、気流制限を有する症例」では、LAMAの追加が検討可能である。

・アセチルコリンは気道平滑筋のムスカリンM3受容体に作用して気道平滑筋を収縮させ、また杯細胞過形成による粘液化分泌は、コリン作動性神経に支配されている。よってLAMAは抗コリン作用による気管支拡張効果と分泌抑制御が期待できる。

・また、検査・評価の項目においては、血中好酸球数についての解説が追加。血中好酸球数の値を定期的に測定してモニタリング・評価することで、増悪リスクや生物学的製剤の効果予測が期待できるとしている。

喘息治療のフローチャート

「喘息診療実践ガイドライン2024」における喘息治療のフローチャート（成人）

（喘息診療実践ガイドライン2024より引用）

喘息コントロール状態の評価

喘息治療の具体例

喘息診療・シンプル化（By Dr.長尾）

①　まずICS/LABA標準用量から開始

お薦めは「シムビコート」

②　症状が残ればステップアップ、症状がなければステップダウンする

第一選択：シムビコート

①　シムビコート®　1回2吸入　1日2回＋発作時1吸入

ステップダウン：発作時1吸入

ステップアップ：1回2吸入　1日2回＋発作時1吸入

参考：ICS/LABA用量（step2→3→4）

・シムビコート®　1回2回　1回１→２→４吸入

・レルベア®　1日1回、1回1吸入　100→100/200→200

・フルティフォーム125®　1回2回　1日１→２→４吸入

・アテキュラ®　1日1回、1回1吸入　低用量→中用量→高用量

・アドエア1回1吸入　1日2回　100→250→500

参考：より詳しい治療ステップ方針

「軽症間欠型」 →　治療ステップ 1

・低用量ICS

・発作が稀な場合（季節性など）はSABAのみでも可

「軽症持続型」 →　治療ステップ 2

・低用量ICS＋LABA

または

・低～中用量ICS

「中等症持続型」→　治療ステップ 3

・低～中用量ICS＋LABA

「重症持続型」   →　治療ステップ 4

※専門医紹介レベル

・中～高用量ICS＋LABA

LAMAの追加

・LAMAは気管支拡張作用に加え、気道分泌物の抑制効果、増悪（いわゆる喘息発作）の予防効果もある。

・そのため咳、痰が多い症例、呼吸困難がある症例、増悪のある症例に追加する。

ICS/LABA→ICS/LABA/LAMAへのstep upの処方例

例）

レルベア→テリルジー

アテキュラ→エナジア

ICS/LABA/LAMA（トリプル製剤：3成分配合剤）

テリルジー

・1日1回

・DPI

エナジア

・1日1回

・DPI

ビレーズトリエアロスフィア®

・1日2回

・pMDI

薬剤

ICS( inhaled corticosteroids：吸入ステロイド

・保険適用量上の最大用量を「高用量」、その半分を「中用量」、さらにその半分を「低用量」とする。

各ICSの高用量：

・フルタイド®：800µg（1日2回に分けて）

・キュバール®：800µg（1日2回に分けて）

・アズマネックス®：800µg（1日2回に分けて）

・オルベスコ®：800µg（1日2回に分けて）

・パルミコート®：1600µg（1日2回に分けて）

・アニュイティ®：200µg（1日1回）

・レルベア®　200μg

LTRA（ロイコトリエン受容体拮抗薬）

・ペプチドロイコトリエン作用を阻害することで、気道粘膜の浮腫を軽減する作用がある

・LTRA自体は低用量ICSと比較して、気管支喘息の長期管理薬としての効果は高くないため、ICSなしにLTRA単独での長期管理は避けること。

・その一方で、中用量以上のICSを使用している喘息患者では、吸入量を減らす効果があるとされ、ICSへの上乗せ効果が期待できる

・あるいは吸入が困難な小児、高齢者

モンテルカスト（シングレア®、キプレス®）

・１日１回眠前で有効

・鼻汁、鼻閉が多い例やアレルギー性鼻炎にも有効

シングレア®　1回10㎎　1日1回眠前

キプレス®　1回10㎎　1日1回眠前

プランルカスト（オノン®）

オノン®　1回225㎎　1日2回朝夕食後

具体的処方例

ステップ０

・メプチン発作時

ステップ１

・アニュイティー　100μg　1日1回

ICS

ステップ2

・アニュイティー100～200μg/日

±　キプレス　1回10㎎　1日1回眠前

・レルベア（ICS＋LABA）　100μg/日

ステップ３

・レルベア（ICS＋LABA）　100～200μg/日

±　キプレス　1回10㎎　1日1回眠前

ステップ４

※専門医紹介レベル

・レルベア（ICS＋LABA）　200μg/日

±　キプレス　1回10㎎　1日1回眠前

喘息増悪時の治療（→別項）

参照：気管支喘息急性増悪時の治療（成人）

日本アレルギー学会　アナフィラキシーガイドライン2022

アナフィラキシーの定義と診断基準（アナフィラキシーガイドラインより）

定義

・アナフィラキシーとは、アレルゲン等の侵入により、複数臓器に全身性アレルギー症状が惹起され、生命に危機を与え得る過敏反応である。

「アナフィラキシーガイドライン2022」では、「アナフィラキシーショック」の用語はなくなった

・一般的にアナフィラキシーに血圧低下や意識障害が伴う場合を「アナフィラキシーショック」という。

・しかし「アナフィラキシーガイドライン2022」では、「アナフィラキシーショック」という独立した定義は基本的に使われなくなり、中心概念は「アナフィラキシー」に統一された。

・その理由として、ショックがなくても重篤なアナフィラキシーがあることや、国際基準（WAO）に合わせたためである。

診断基準

血圧の目安

・橈骨動脈が触れる → SBP　80ｍｍHg以上

・大腿動脈が触れる → SBP　70ｍｍHg以上

・総頚動脈が触れる → SBP　60ｍｍHg以上

参考：「血管迷走神経反射」と「アナフィラキシー」の鑑別点

アナフィラキシーの重症度分類

・アナフィラキシーの重症度 (グレード)判定は、下記の表を参考として最も高い重症度を示す器官の重症度によって行う。

・重症度を適切に評価し、各器官の重症度に応じた治療を行う。

・特に重症度グレード２～３にかけてはエピペンを使用するタイミングになる。

【グレード１】

各症状は部分的で軽度の段階で、慌てる必要はありません。

症状の進行に注意を払いつつ、安静にして経過を追います。

【グレード２】

全身性の皮膚および強い粘膜症状に加え、呼吸器症状や消化器症状が増悪してきます。医療機関を受診する必要があり、処方された「エピペン®」があれば、注射することを考慮します。

【グレード３】

強いアナフィラキシー症状といえます。

プレショック状態（ショック状態の一歩手前）もしくはショック状態と考え、緊急に医療機関を受診する必要があります。

救急の現場に子どもに処方された「エピペン®」があれば速やかに注射する必要があります。

参照（このサイトより引用）：アナフィラキシー ガイドライン 2022

症状出現時の薬物療法

・グレード2(中等症)以上の症状には原則として治療介入を考慮する。

・グレード3(重症)の症状に対してはアドレナリン筋肉注射を行う。

・グレード2(中等症)でも①過去の重篤なアナフィラキシーの既往がある場合、②症状の進行が激烈な場合、③循環器症状を認める場合、④呼吸器症状で気管支拡張薬の吸入でも効果がない場合にはアドレナリンの投与を考慮する。

食物アレルギー診療ガイドライン2021

治療

酸素投与（マスク6L)

下肢挙上

急速大量輸液

・リンゲル液（ラクテック®など：生理食塩水にカリウムやカルシウムを加えたもの）

・最低1000mLは全開で

SBP≧90mmHgを目標

アドレナリン（ボスミン®）筋注：成人0.5mg（0.5ｍL）

アドレナリン（ボスミン®）筋注：成人0.5mg（0.5ｍL）

※　成人の投与量は0.5mg（0.5mL）　（0.3mgではない！！）

アドレナリン（ボスミン®注：1mg / mL）

・喉頭浮腫、喘息、ショック、下痢・腹痛時がある時に施行

・大腿部中央の前外側にアドレナリン (1mg/mL) 0.01 mg/kgを筋注する(最大量:成人0.5mg、小児0.3mg)。

・投与時刻を記録し、必要に応じて5~15分毎に再投与する。ほとんどの患者は1~2回の投与で効果が得られる。

・効果がなければ、5分毎に3回まで投与可能

↓

・3回筋注で無効の場合：

「難治性アナフィラキシー」としてアドレナリン持続静注を検討する。

薬剤：

・エピペン注射液（0.3㎎）　大腿外側部に筋注

・ボスミン（1mg/1mL/A）0.3mg　大腿外側部に筋注

※ β遮断薬、α遮断薬、ACE阻害薬を内服中の場合

グルカゴン1mg静注または筋注を5分毎に繰り返す

（グルカゴンを最初から使用しない。必ずアドレナリン2回投与後に使用する）

大量輸液

・SBP≧90㎜Hg目標に、リンゲル1000mlを30分毎（総量2～3L必要）

抗ヒスタミン薬

・H1 blocker（ポララミン5mg）＋H2 blocker(ザンタック50㎎）を生食50mlに溶いて点滴静注

ステロイド（後期反応抑制効果）

中等症以上で投与

・ソル・コーテフ（ヒドロコルチゾンコハク酸エステルナトリウム）500㎎

生食50mlに溶いて点滴静注

または

・ソル・メドロール（メチルプレドニゾロンコハク酸エステルナトリウム）

125㎎

気管支拡張薬吸入

ベネトリン0.5ml＋生食5mlネブライザー吸入

エピペン

製 品（0.3mg製剤、0.15mg製剤）

• 体重15 kg以上：エピペン注射液0.15mg（1管2mL中アドレナリン1mg）
• 体重30 kg以上：エピペン注射液0.3 mg（1管2mL中アドレナリン2mg）

※薬液は両規格とも1回0.3mL注入される

※体重15kg未満の場合、0.15mg製剤の投与は、過量となるおそれがあり、原則禁止。

エピペンを処方されていない子どもさんは抗アレルギー薬を飲ませるくらいしかない。抗アレルギー薬は蕁麻疹のような皮膚症状だけの状態であれば有効と思います。しかし実際には抗アレルギー薬は良く効くとは思えないので、皮膚以外の症状が始まったら、医療機関に搬送する。

何か調子がおかしかったら病院に受診させるように、事前に保護者と話し合っておくことが大切。

用 量

成人

体重30㎏以上

0.3mg 製剤を使用

小児

体重15㎏以上30㎏未満

体重に応じて 0.15mg 製剤又は0.3mg 製剤を 使用（0.01㎎/㎏）

エピペン®の保存方法

室温・遮光保存

保存温度が１５〜３０℃携帯用ケースに入れて保存・携帯

15～30℃での保存が望ましい：

冷所（例：冷蔵庫の中）には置かない。30℃を超えた状態で保存した場合は使用しないことが望ましい）

冷所保管（冷蔵庫など）はさける

学校で保管するときは室内の暖房や直射日光の当たらないところ、携帯するときは日の当たるところに長時間おかないこと、屋外なら日陰にて一時保管する

児童が登下校でエピペンを携帯する際、保冷剤や保冷容器などは使わなくても大丈夫

注射方法

・エピペン®を太ももの前外側に垂直になるようにし、オレンジ色のニードル（針）カバーの先端を「カチッ」と音がするまでのゆっくり強く押しつけて注射する。

・そのまま5秒間押し付ける

片付け

青色の安全キャップの先端を元の 場所に押し込んで戻します。

オレンジ色のニードル カバーの先端を机などの硬い面の上に置きます。
オレンジ色のニードルカバーの両側上部を指で押さえながら、トレーナー本体を下に押し付けて収納します。

研修医当直御法度 第7版 ピットフォールとエッセンシャルズ

2022/10/8
寺澤 秀一 (著), 林 寛之 (著)

内科レジデントマニュアル 第9版 [単行本]

医学書院

2019-02-12

脳卒中治療ガイドライン 2021 [改訂2025]

発行日 2025年6月30日

編集 一般社団法人日本脳卒中学会 脳卒中ガイドライン委員会

脳梗塞急性期

・脳梗塞急性期の高血圧は降圧しないように勧められる（推奨 A ：エビデンスレベル高）

・しかし、収縮期血圧＞220mmHg または拡張期血圧＞120mmHg の高血圧が持続する場合や、大動脈解離・急性心筋梗塞・心不全・腎不全などを合併している場合に限り、慎重な降圧療法を行うことを考慮しても良い（推奨度 C ：エビデンスレベル低）

・血栓溶解療法を予定する患者で収縮期血圧 185mmHg 以上または拡張期血圧110mmHg 以上の場合と、血栓溶解療法施行後 24 時間以内の患者において、収縮期血圧 180ｍｍHg または拡張期血圧105mmHg を超えた場合、降圧療法が勧められる（推奨度 A ：エビデンスレベル低）

・220/120mmHgが持続する場合は、最初の24時間で15％までの降圧を「考慮してもよい」

25％以上の降圧は推奨されない（米国脳梗塞ガイドライン2019）

・降圧治療は発症から1か月以降から開始する（自動能が回復するまでに約1か月かかるため）

第一選択はACE-I（またはARB)

・神経症状が安定している高血圧合併症例では、禁忌等がない限り、発症前から用いている降圧薬を脳卒中発症後 24 時間以降に再開することを考慮しても良い（推奨度 C エビデンスレベル低）

・治療開始から2～3か月後の1次目標は150/95mmHg未満とする

・最終目標は140/90mmHg未満

脳出血急性期

・ 脳出血急性期における血圧高値をできるだけ早期に収縮期血圧140mmHg未満へ降圧することは妥当である (推奨度B エビデンスレベル高)。

・その下限を110mmHg 超に維持することを考慮しても良い (推奨度C エビデンスレベル低)。

・降圧目標は治療開始24時間以内および7日間まで維持することは妥当である(推奨度B エビデンスレベル中)。

2. 降圧療法に伴う急性腎障害を回避するためには収縮期血圧降下幅が90mmHg 超の強化降圧療法は勧められない (推奨度D エビデンスレベル中)。

・脳出血急性期に用いる降圧薬としては、カルシウム拮抗薬あるいは硝酸薬の微量持続静注を行うことは妥当である（推奨度 B エビデンスレベル低）

・カルシウム拮抗薬のうち、ニカルジピン塩酸塩（ペルジピン®）を適切に用いた降圧療法を考慮しても良い（推奨度 C エビデンスレベル低）

処方例）

ニカルジピン（ペルジピン®）注（10mg/10mL）5A（合計50mg/50ｍL）

シリンジポンプで
2mL/時で開始、1mLずつ調整、最大10mL/時

・収縮期血圧110～140mmHgを目標、1ｍLずつ増減

・病状安定後、徐々に経口降圧治療に移行する（アムロジピン、ニフェジピン）

くも膜下出血

・再出血予防のためには、十分な鎮痛、鎮静を施すことは妥当である(推奨度 B エビデンスレベル低)

・軽症、中等症では収縮期血圧を 160mmHg 未満に降圧することが妥当である（推奨度 Bエビデンスレベル高）。前値の80％程度を目標

・降圧薬としては、ニカルジピン静脈内投与の有用性を示すデータが報告されている

・ただし、重症例で頭蓋内圧が亢進している場合には、不用意な降圧により脳灌流圧低下が生じ脳虚血を増悪させることがあるために、降圧薬投与は慎重に行うべきである

脳卒中治療ガイドライン2021
 

レジデントノート 2021年9月 Vol.23 No.9 治療効果が変わる! 利尿薬の選び方・使い方〜根拠をもって使うための基本知識と病態に応じた処方のコツを教えます

通常≧100/分

Step 1：まずは洞性頻脈の除外を！

・12誘導心電図を確認

・正常なP波（Ⅱ、Ⅲ、aVFで陽性）が確認でき、かつQRS波の幅が狭く(narrow QRS)、リズムが一定

・通常洞性頻脈の脈拍数は「（220ー年齢）回 / 分」（30歳で190、50歳で170、80歳で140）を越えないとされる

→これを越える場合は、洞性頻脈以外を考える

洞性頻脈の鑑別

・脱水

・貧血

・発熱

・甲状腺機能亢進症

・褐色細胞腫

・薬剤性（違法薬物、市販薬、サプリメント、エナジードリンク（カフェイン））

Step 2：頻脈をみたら「QRS幅」と「リズム」に注目

１）narrow QRS頻拍の分類

①　リズム整（narrow regular)

・洞性頻脈

・発作性上室性頻拍（PSVT)

・心房粗動

・心房頻拍

②　リズム不整（narrow irregular)

・心房細動

２）wide QRS頻拍の分類（QRS幅≧120mS以上）

①　リズム整(wide regular)

・VT

・脚ブロックなど、変行伝導を伴う上室性頻拍

・ブロック、変行伝導、WPWを伴う上室性頻脈

・薬剤や電解質異常によるwide QRSを伴う上室性頻拍

②　リズム不整（wide irregular)

・VF

・TdP

・ブロック、変行伝導、WPWを伴う心房細動

※　偽性心室頻拍

・副伝導路を順行性に伝導する上室性頻拍(WPW+AF）

・WPW症候群など、心房細動による心房興奮が副伝導路を介して心室へ伝導するため、幅広いQRS波形を呈する。

・一見して心室頻拍と類似するが、「RR間隔が不整」「P波がなく，基線の動揺（細動波）を認めることがある」「RR間隔によってデルタ波と本来のQRS波との融合の程度が変わり，QRS波形が微妙に変動しうる」などである。ことが鑑別点となる。

参照（このサイトより引用）：https://www.mochida.co.jp/dis/guidance/electrocardiogram/q37.html

・血行動態が不安定ならば電気的除細動。

・血行動態が安定している場合は、Kent束の伝導を抑制する抗不整脈薬（Vaughan Williams分類Ia群，Ic群）の静脈内投与にて対応する。

・偽性心室頻拍に対しては，ジギタリス製剤やベラパミルは禁忌である。それらの薬剤は正常房室結節伝導を抑制し、特にジギタリスはKent束の不応期を短縮するため、心室レートを増加させてしまい心室細動に移行しやすくなる危険性がある。

・安定しているなら、

サンリズム（ピルシカイニド、Ⅰc）：50㎎を10分かけて静注
シベノール（シベンゾリン、Ⅰa)：70㎎（あるいは1.4㎎/㎏）5分かけて静注

Step 3：成人の『脈拍のある頻拍』のアルゴリズム

①　まずは「安定」か「不安定」な頻脈かの確認

下記の症状を認める場合は「不安定な頻拍」と診断
→　同期電気ショック（カルディオバージョン）へ！

※具体的な症状として、

・重篤な自覚症状（動悸、胸痛、呼吸苦、意識障害、めまい）
・重篤な他覚症状（血圧低下、左心不全、肺水腫、急性心筋梗塞）

↕

頻脈でも「安定」であれば慌てなくてよい

（→QRS幅≧0.12秒かどうかを確認）

②　「安定」な頻脈、頻拍の場合

QRS幅は広いか（≧0.12秒）、狭いかを鑑別

１）安定かつwide QRSの場合

・静脈路を確保し、12誘導心電図評価

・QRSが規則的かつ単形性である場合（VTまたは変行伝導を伴うSVT)のみadenosine投与を考慮

・抗不整脈薬の投与を考慮

・専門医への相談を考慮

２）安定かつnarrowQRSの場合

・静脈路確保し12誘導心電図を評価

・まずは迷走神経刺激（バルサルバ手技：仰臥位、息を吸わせた後、約10秒間息こらえ）：成功率50％

・QRS幅が規則的な場合、adenosine

アデホス®10㎎急速静注、その後生食後押し

だめらな20㎎に増量し、2回まで追加

※　気管支喘息では禁忌（気管支攣縮を起こす可能性がある）

※　Afでは禁忌

・β遮断薬またはカルシウム拮抗薬

・専門医への相談を考慮

Step 4：wide QRSの治療方針

１）心室頻拍（VT)

・アミオダロン（アンカロン®）

125㎎を5％ブドウ糖液100mLに溶解し、10分かけて初回急速投与

その後750㎎を5％ブドウ糖液500ｍLに溶解し、最初の6時間は33ｍL/時、その後の42時間は17ｍL/時で維持輸液

・リドカイン静注　1.0～1.5㎎/kg

・カルジオバージョン　100J

２）上室性頻拍

・アデノシン　10㎎投与し生食フラッシュ

・ベラパミル　5㎎を5分以上かけて投与

・カルジオバージョン　50～100J

３）副伝導路を順行性に伝導する上室性頻拍（WPW＋AF＝偽性心室頻拍）

・プロカインアミド（アミサリン®）静注　20㎎/分で開始

・カルジオバージョン　50～100J

不安定な頻脈、頻拍の場合

ただちに電気的除細動や心肺蘇生を実施する

カウンターショックとは？（日本救急医学会の定義）

・心室細動、無脈性心室頻拍などの致死性不整脈や、心房細動、心房粗動、発作性上室性頻拍、心室頻拍などの頻拍性不整脈に対し、これらを洞調律に復帰させることを目的として直流通電する方法を「カウンターショック」いう。
・カウンターショックには「電気的除細動」と「カルディオバージョン」の二通りがある

①　電気的除細動（defibrillation）

・致死性不整脈（心室細動、pulseless VT)に対しておこなう非同期カウンターショック

・電気的除細動とは、心筋組織全体を一気に脱分極させることにより細動を停止させることをいう。

・最近の二相性（biphasic）電流の機種を使用する場合は120～200J（通常150J)を用い、非同期で1回の通電をおこなうが、除細動できなければ繰り返し通電する。

②　カルディオバージョン（cardioversion：同期電気ショック）

・頻拍性不整脈に対しておこなう同期カウンターショック

・narrowQRSか単形性wideQRSの頻脈に行う

・カルディオバージョンは、頻拍の原因となっている心筋内の反復性リエントリー回路の電気的循環を停止させることを目的としている。

・単相性でも二相性でも，通常100Jを用い、心電図上の心室波形主棘（QRS）に同期させて通電する。

・無効の場合さらにJ数を増加させて繰り返す。

・多形性心室頻拍では，より高いJ数（200J）を用いておこなう。

除細動器の使用方法（除細動の場合）

①　パッドを使用する場合

・パドルコネクタに使い捨てパッドを接続

・ダイアルをモニターの位置に設定

・除細動器の心電図モニターを装着、誘導はⅡ誘導に設定

・パッドを装着

右前胸部（右鎖骨直下）および心尖部（左中腋窩線第6肋間下、V6の位置）

小児では左前胸部－左肩甲骨下

・胸骨圧迫を再開

・出力エネルギーのダイアルを必要エネルギーに合わせる

120～200J、機器によって異なる（機器のメモリにマークあり）

　　不明な場合は最大の200Jで。

・充電ボタンを押す

②　パドルを使用する場合

・パドルコネクタの接続を確認

・ダイアルをモニターにする

・除細動器の心電図モニターを装着、誘導はⅡ誘導に設定

・パドルにジェルを乗せ、両方のパドルを擦り合わせてよく伸ばす

（またはジェルパッドを利用してもよい）

・パッドを胸郭に押し当ててから、心尖部側の充電ボタンを押し充電する。

・充電が完了したら、胸骨圧迫を中断し、最終波形および周囲の安全を確認

・両パドルのそれぞれのショックボタンを同時に押す

参考動画：

カルディオバージョン（同期電気ショック）の方法

まず不安定な頻拍か否かの確認：下記の症状を認める場合は「不安定な頻拍」と診断

・低血圧
・急性意識障害
・ショックの徴候
・虚血性胸部不快感
・急性心不全

※具体的な症状として、
・重篤な自覚症状（動悸、胸痛、呼吸苦、意識障害、めまい）
・重篤な他覚症状（血圧低下、左心不全、肺水腫、急性心筋梗塞）

※ 頻脈でも安定であれば慌てなくてよい。QRS幅≧0.12秒かどうかを確認し、専門医にコンサルト

不安定な頻脈の場合、即時にカルディオバージョン！

適応：心房細動、心房粗動、発作性上室性頻拍、心室頻拍などの頻拍性不整脈

↓

意識がある場合は鎮静薬を考慮

ミダゾラム（ドルミカム®）静注：

4～5mg静注（１A10㎎/2mLを生食8mlに溶いて1㎎/mLとして、4～5mL）

プロポフォール（1％デュプリバン®）静注：

4～5ｍL（40～50㎎）静注

ケタミン（ケタラール®）：

1㎎/㎏

同期ボタンを押す（除細動器のモニターのQR波形上に縦線が出現）

＜狭いQRS（0.12秒未満）＞

・規則的で狭いQRS（心房粗動、SVT)：50J
・不規則で狭いQRS（不安定な心房細動）：100J

＜広いQRS（0.12秒以上）＞

・規則的で広いQRS：不安定な単形性VT
→　単形性の場合→100Jの同期電気ショック

・不規則で広いQRS：多形性VT(Torsades de pointesなど）
→　非同期下で除細動、エネルギー量　150J　（または機器の推奨値で）

→　2回目以降も初回と同じエネルギー量で

参考：頻脈時指示（非専門医療機関での対応）

HR≧140が20分以上続く時

②　ジゴシン

③　ワソラン錠内服

ワソラン錠（40㎎）　1T内服

6時間以上あけて

ERで闘うための手技

職場における熱中症予防情報（厚生労働省）

環境省熱中症予防対策サイト

職場における熱中症予防基本対策要綱の策定について

熱中症診療ガイドライン2024（日本救急医学会）

令和６年「職場における熱中症による死傷災害の発生状況：

令和６年「職場における熱中症による死傷災害の発生状況」(確定値)を公表します

令和６年「職場における熱中症による死傷災害の発生状況：

・令和６年における職場での熱中症による死傷者（死亡・休業４日以上）は、1,257人（前年比151人・約14％増）であり、業種別では多い順に製造業（235人）、建設業（228人）、運送業（186人）であった。

・全体の約４割が製造業と建設業で発生しています。
・また、熱中症による死亡者数は31人（前年と同数）であり、建設業（10人）や製造業（５人）で多く発生しています。

・死亡災害の多くの事例では、重篤化した状態で発見されるケース、医療機関に搬送しないケースなど、初期対応の放置、対応の遅れが見られました。このような状況を受け、労働安全衛生規則が改正され、事業者に対して具体的な熱中症対策が義務付けられることとなりました。

職場における熱中症による死傷者数（休業４日以上）の月別発生状況：

令和６年「職場における熱中症による死傷災害の発生状況」(確定値)を公表します

職場における熱中症による死傷者数（休業４日以上）の月別発生状況：

・2024 年の死傷者数 1,257 人について、月別の発生状況でみると、全体の８割以上が７月及び８月に発生し、８月、７月の順である。

職場における熱中症対策の強化（令和7年6月1日施行）

労働安全衛生規則の一部を改正する省令の施行等について

令和7年6月1日に改正労働安全衛生規則が施行されます 職場における熱中症対策の強化について

職場における熱中症対策の強化（令和7年6月1日施行）：

・熱中症の重篤化を防止するため、労働安全衛生規則が改正され、令和7年6月1日から施行された。

・「熱中症を生ずるおそれのある作業」を行うときは、熱中症のおそれがある労働者を早期に見つけ、その状況に応じ、迅速かつ適切に対処することにより、熱中症の重篤化を防止するため、以下の 「体制整備」、「手順作成」、「関係者への周知」が事業者に義務付けられた。

「熱中症を生ずるおそれのある作業」における事業者の新たな義務

１．熱中症患者の報告体制の整備・周知（熱中症の恐れがある作業者を早期に発見するための体制整備）

・「熱中症の自覚症状がある作業者」や 「熱中症のおそれがある作業者を見つけた者」がその旨を報告するための体制整備及び関係作業者への周知。

※報告を受けるだけでなく、職場巡視やバディ制の採用、ウェアラブルデバイス等の活用や双方向での定期連絡などにより、熱中症の症状がある作業者を積極的に把握するように努めましょう。

2　熱中症の悪化防止措置の実施手順の作成・周知（熱中症の重篤化を防止するための措置手順の作成）

・熱中症のおそれがある労働者を把握した場合に迅速かつ的確な判断が可能となるよう、

① 事業場における緊急連絡網、緊急搬送先の連絡先及び所在地等

②作業離脱、身体冷却、医療機関への搬送等熱中症による重篤化を防止するために必要な措置の実施手順の作成及び関係作業者への周知

３．手順や連絡体制の関係者への周知

・朝礼やミーティングでの周知

・会議室や休憩所などわかりやすい場所への掲示

・メールやイントラネットでの通知

対象作業「熱中症を生ずるおそれのある作業」

熱中症予防対策の対象：「熱中症を生ずるおそれのある作業」とは：

「WBGT28度以上又は気温31度以上の環境下で連続1時間以上又は1日4時間を超えて実施」が見込まれる作業

フロー図

※参考となるフロー図を2つ掲載していますが、これはあくまでも参考例であり、 現場の実情にあった内容にしましょう。

※作業強度や着衣の状況等によっては、上記の作業に該当しない場合であっても熱中症のリスクが高まるため、上記に準じた対応が推奨されます。

※同一の作業場において、労働者以外の熱中症のおそれのある作業に従事する者についても、 上記対応を講じることとします。

STOP！熱中症　クールワークキャンペーン

STOP！熱中症　クールワークキャンペーン

STOP！熱中症　クールワークキャンペーン：

・「STOP！熱中症　クールワークキャンペーン」は、厚生労働省が関係団体と連携して毎年5～9月に実施している「職場の熱中症予防」強化キャンペーンです。

・実施期間は5月1日～9月30日、うち7月が「重点取組期間」とされています。

・なお４月を「準備期間」とし、７月を「重点取組期間」としています。

（１）準備期間中（4月）に実施すべき事項

・暑さ指数（WBGT）の把握の準備
日本産業規格 JIS Z 8504 又は JIS B 7922 に適合した WBGT 指数計を準備し、点検する

・ 作業計画の策定等

暑さ指数に応じた休憩時間の確保、作業中止に関する事項を含めた作業計画を策定。

・緊急時の対応の事前確認等

緊急時の対応(異常時における連絡体制や対応手順等)を確認し、関係者に周知

（２）キャンペーン期間中（５－９月）に実施すべき事項

・暑さ指数の把握と評価

JIS規格に適合した暑さ指数計で暑さ指数を随時把握

地域を代表する一般的な暑さ指数(環境省)を参考とすることも有効

・測定した暑さ指数に応じて作業環境管理、 作業管理、健康管理

・設備対策の実施

暑さ指数低減のため簡易な屋根、通風 または冷房設備、散水設備の設置

・休憩場所の整備

冷房を備えた休憩場所や 涼しい休憩場所をえ設置

・作業時間の短縮

作業計画に基づき、暑さ指数に応じた休憩、 作業中止

・暑熱順化への対応

熱に慣らすため、7日以上かけて作業時間の調整

・水分・塩分の摂取

水分と塩分を定期的に摂取(水分等を携行させる等を考慮)

・服装

透湿性と通気性の良い服装を着用

・日常の健康管理

当日の朝食の未摂取、睡眠不足、前日の多量の飲酒が熱中症の発症に影響を与えることを指導し、作業開始前に確認

・作業中の労働者の健康状態の確認

巡視を頻繁に行い声をかける、「バディ」を組ませる等労働者にお互いの健康状態を留意するよう指導

（３）重点取組期間中に実施すべき事項

・暑さ指数（WBGT）の低減効果を再確認し、必要に応じ対策を追加

・暑さ指数に応じた作業の中断等を徹底

・水分、塩分を積極的に取らせ、その確認を徹底

・作業開始前の健康状態の確認を徹底、巡視頻度を増加

・熱中症のリスクが高まっていることを含め教育を実施

・体調不良の者に異常を認めたときは、躊躇することなく救急隊を要請

・暑さ指数の低減効果を再確認し、必要に応じ追加対策を行う。

・労働者の暑熱順化ができていないことから、プログラムに沿って暑熱順化を行うとともに、暑さ指数（WBGT）に応じた作業の中断等を徹底する。

・水分及び塩分の積極的な摂取や熱中症予防管理者等によるその確認の徹底を図る。

・健康管理
当日の朝食の未摂取、睡眠不足、体調不良、前日の多量の飲酒、暑熱順化の不足等について、作業開始前に確認するとともに、巡視の頻度を増やす。

・労働衛生教育
期間中は熱中症のリスクが高まっていることを含め、重点的な教育を行う。

・異常時の措置
体調不良の者を休憩させる場合は、状態の把握が容易に行えるように配慮し、事前に周知されている担当者に連絡を行い、あらかじめ定められた措置の実施手順に従い対処すること。

熱中症（heat-related illness)の定義

職場における熱中症予防情報（厚生労働省）

熱中症の定義：

・「熱中症」とは、高温多湿な環境下において、体内の水分及び塩分（ナトリウムなど）のバランスが崩れたり、循環調節や体温調節などの体内の重要な調整機能が破綻するなどして発症する障害の総称です。
・症状として、めまい・失神、筋肉痛・筋肉の硬直、大量の発汗、頭痛・気分の不快・吐き気・嘔吐・倦怠感・虚脱感、意識障害・痙攣・手足の運動障害、高体温などが現われます。

・熱中症はその重症度や病型から、「熱痙攣（heat cramp)」、「熱失神（heat syncope）」、「熱疲労（heat exhaustion)」、「熱射病（heat stroke)」に分類されます。

熱中症が発生する生理学的な機序

暑熱環境下で作業を行うことにより体温が上昇すると、①発汗によって汗の蒸発による気化熱や、②皮膚の血流増加による気中への熱伝導によって体温調節が行われる。

ところが、多湿・無風などの条件では気化熱による体温調節が効果的に行えず、高温・無風の条件下では空気への熱伝導も効果的に行われないようになる。

そのため多量の発汗による水分消失（脱水症状）や塩分喪失による電解質バランスの障害が発生する。また、発汗や血流増加は、重要臓器への血流低下をもたらす。

これらの結果として、体の温度調節が破たんをきたすと熱中症が発症することとなる。

熱中症の重症度分類（熱中症診療ガイドライン 2024）

熱中症の新分類：

・従来、熱中症は症状によって「熱痙攣（heat cramp)」、熱失神（heat syncope）、「熱疲労（heat exhaustion)」、「熱射病（heat stroke)」に分類されていた。

・従来型（症状名）の「熱痙攣」「熱失神」「熱疲労」「熱射病」という分類は、医療現場や啓発資料では、症例説明や理解の補助として現在も使われています。

・医学的な症状名として利用されるものの、2024年のガイドラインでは重症度に応じた「Ⅰ度～Ⅳ度」の新分類が主となっています。

・これまでの重症度分類はⅠ（軽症）、Ⅱ度（中等症）、Ⅲ度（重症）の3段階であったが、従来のⅢ度には意識障害のみの症例から多臓器不全をきたす重篤な症例まで含まれ、臨床現場で治療方針を決定するうえで幅が広すぎるという問題点が指摘されていた。そこで2024年の「熱中症ガイドライン」の改訂により、「Ⅳ度（最重症）」が新たに定義された。

・併せて、早期発見のために深部体温を測らずに体表温度の測定だけでも迅速に対応するため「qⅣ度」（q：quick）という概念が導入され早期介入の重要性が指摘された。

・「qⅣ度（q：quick）」とは、深部体温を測定せずに、体表温度と意識レベルで重症度を判断する概念。

・具体的には、「体表温度が40.0℃以上、（もしくは皮膚に明らかな熱感あり）かつ意識障害（GCS 8以下、またはJCS 100以上）」がある場合を指します。

・現場ではまず、qIV度に該当する患者を迅速にスクリーニングするよう求めた。その上で、qIV度に該当した患者にはActive Coolingを早期開始しつつ、深部体温の測定を早急に行い「深部体温40.0℃以上かつGCS≦8」に該当すれば「IV度」、深部体温が39.9℃以下であれば「III度」に振り分ける流れとした。

・JCS≦１の場合はⅡ度と判断されるのであるから、意識障害が含まれないのは、Ⅰ度のみということになる。意識障害が少しでもあれば、医療搬送の必要がある。

・Ⅱ度（大量発汗の病歴、頻脈）以上では脱水症を伴うため、医療機関の受診が必要となる。

熱中症の重症度分類：Ⅰ度熱中症（かつての「熱痙攣」「熱失神」）

熱中症の重症度分類：Ⅰ度熱中症（かつての「熱痙攣」「熱失神」）

・めまい、立ちくらみ、生あくび、大量の発汗、筋肉痛、筋肉の硬直（こむら返り）など。

・意識障害は認めない

熱痙攣とは：

・熱さで大量に汗をかき、水だけを補給した場合に起きる。血液の塩分（ナトリウム）濃度が低下する低ナトリウム症である。

・筋の興奮性が亢進するため、足、腕、腹部（腹筋）の筋肉に「こむら返り」（けいれんと痛み）が起きる。

・生理食塩水（0.9％食塩水）など、やや濃いめの食塩水を補給したり、医療機関で点滴することで回復することが多い。

熱失神とは：

・熱によって皮膚血管が拡張して下肢への血液貯留が起き、これによって血圧が低下して脳への血流が一時的に減少することにより起きる。

・炎天下で作業をした後等に起きるが、じっとしていたり、立ち上がった直後にも起きることがある。

・めまい、顔面蒼白、一時的な失神などの症状が見られ、脈拍が早くて弱くなる

・下肢を挙上し臥床させることにより多くは回復する。

熱中症の重症度分類：Ⅱ度熱中症（かつての「熱疲労」）

熱中症の重症度分類：Ⅱ度熱中症（かつての「熱疲労」）

・頭痛、嘔吐、倦怠感、虚脱感、集中力や判断力の低下

・JCS1程度の軽度意識障害を伴う

・医療機関での診察が必要

・検査：電解質（Na、K、Mg、Ca）、腎機能、肝酵素、CK（CK≧1000で労作性横紋筋融解症を疑う）、凝固系（PT-INR、FDP/D-dimer、血小板：DICの検索）

熱疲労とは：

・熱さで大量に汗をかき、一方で水分の補給が追いつかない場合に脱水によって起きる。

・全身倦怠感、脱力感、悪心・嘔吐、頭痛、めまい、集中力・判断力の低下などの症状が起き、ごく軽い意識障害を伴うことがある。

・体温はそれほど上昇しない。

・スポーツドリンクや0.2％食塩水などで、水分と塩分を補給することで回復することが多い。

熱中症の重症度分類：Ⅲ度熱中症（かつての「熱射病」）

熱中症の重症度分類：Ⅲ度熱中症（かつての「熱射病」）

・「中枢神経症状（意識障害JCS2、小脳症状、痙攣発作）」、「肝・腎機能障害（入院経過観察、入院加療が必要な程度の肝または腎障害）」、「血液凝固異常（急性DIC診断基準［日本救急医学会］にてDICと診断）」の3つのうちいずれかを含む場合、Ⅲ度と診断

・Ⅲ度以上では入院治療の上、Active Coolingを含めた集学的治療を考慮する。

熱射病とは：

熱中症の重症度分類：Ⅳ度熱中症（最重症）

日本救急医学会『熱中症診療ガイドライン2024』

・これまでⅢ度(2015)としてきた重症群の中に、さらに注意を要する最重症群があり、この最重症群を「Ⅳ度」(最重症）として同定し、Active Cooling を含めた集学的治療を早急に開始することを提唱することとした。

・併せて、早期発見のために深部体温を測らずに体表温度の測定だけでも迅速に対応するため「qⅣ度」（q：quick）という概念を導入して早期介入の重要性を訴えている。

qⅣ度（q：quick）

熱中症のqⅣ度：

・深部体温を測定せずに、体表温度と意識レベルで重症度を判断する概念。

・具体的には、「体表温度が40.0℃以上、（もしくは皮膚に明らかな熱感あり）かつ意識障害（GCS 8以下、またはJCS 100以上）」がある場合を指します。

・現場ではまず、qIV度に該当する患者を迅速にスクリーニングするよう求めた。その上で、qIV度に該当した患者にはActive Coolingを早期開始しつつ、深部体温の測定を早急に行い「深部体温40.0℃以上かつGCS≦8」に該当すれば「IV度」、深部体温が39.9℃以下であれば「III度」に振り分ける流れとした。

Active CoolingとPassive Cooling

Passive Cooling

・冷蔵庫に保管していた輸液製剤を投与することや、クーラーや日陰の涼しい部屋で休憩すること。

Active Cooling

・何らかの方法で、熱中症患者の身体を冷却すること。

・「体温管理」「体内冷却」「体外冷却」「血管内冷却」「従来の冷却法（氷囊、蒸散冷却、水 冷 式 ブ ラ ン ケ ッ ト ）」「 ゲ ル パ ッ ド 法 （ Arctic Sun® ,Medivance）」「ラップ法（水冷式 冷却マットで体幹および四肢を被覆する；Gaymer Medi-Therm® , Gaymar）」など

職場において熱中症を発生させる作業環境、作業などの要因

・熱中症を発生させる作業環境としては、①高温環境、②高い湿度、③空気の流れ（風通し）の悪さ、④輻射熱（高温物からの輻射、炎天下の太陽光やその照り返しなど）の強さの４つがある。

・また、作業要因としては、重筋作業、激しい体の動き、休憩の少なさなどがある。

・また、風や熱を通しにくい作業服も要因となる。

職場における熱中症の救急処置（現場での応急処置）

職場における熱中症の救急処置（現場での応急処置）：

以下の順序に従って対応する。ただし、以下の手順の途中で体調が悪化した場合は、ただちに救急車を要請する。

①　熱中症を疑う症状の有無について確認する。

②　症状が認められるか、疑わしい症状が認められれば、意識障害の有無を確認する。

少しでも意識障害があったり、身体がぐったりして力が入らないなどの熱疲労の症状があれば、直ちに救急車を呼ぶ（近くに医療機関があれば搬送する）。

この場合でも、できるだけふく射熱や日光の当たらない涼しい場所へ移し、身体を冷やすようにする。
③　意識が清明で、問いかけに正常に反応する場合は、ふく射熱や日光が遮られる涼しい場所へ移し、身体を冷やすようにする。

④　スポーツドリンク（塩分濃度約0.1％）又は0.2％食塩水（水1Lに対して2gの食塩）をとらせ、自力で摂取できないようなら医療機関へ搬送する。

⑤　スポーツドリンク又は0.2％食塩水を自力で摂取できた場合は、回復するかどうかを確認し、回復しないようなら医療機関へ搬送する。

⑥　スポーツドリンク又は0.2％食塩水を自力で摂取して回復した場合は、様子を見て、帰宅させるなどの措置をとる。

治療

１）非重症例への対応

・脱衣

・空調24～26℃

・対外冷却

蒸散冷却：スプレーや濡れタオルで体を湿らせ、扇風機で蒸散

局所冷却：氷枕や氷嚢を頚部や腋窩に当てる

・水分摂取

飲水が可能なら経口補水液

塩辛くて飲めない場合は水、お茶、スポーツドリンク（⾷塩相当量：100mg当たり「0.1〜0.2g」のものを選ぶ）でも可。

経口摂取困難、できても症状が改善しない場合は細胞外液500～1000ml補液

（脱水が高度の場合は2000mＬ程度の場合も）

水分摂取の終了の目安は自覚症状の消失と排尿

・2時間程度の休憩

救急外来で帰宅可能の判断基準

・バイタル安定（体温が38度前後まで低下し安定している）

・救急外来で30～1時間安静観察しても、再度の嘔気、筋痛、複視、意識混濁などの臓器障害がみられない

・飲水可能で状態が安定している。

２）重症例への対応

・ＡＢＣの安定

必要に応じて気管挿管、人工呼吸器管理、大量補液、カテコラミン投与など

・労作性熱中症にはアイスプール（cold water immersion）

・非労作性熱中症には蒸散冷却、氷嚢、水冷却ブランケットなど

ミオグロビン尿を疑う場合（急性腎不全予防）

・筋酵素は受診日より翌日の方が高値

（受診日が低値でも油断できない。翌日の再検査が必要）

・補液

最初の1時間は１～2L/時、その後300mL/時

2～3mL/kg/時の尿量維持目標

ラシックスは過剰輸液時に使用可だが、エビデンスは希薄

熱中症予防対策

参考：

職場における熱中症予防基本対策要綱の策定について

熱中症を防ごう（日本スポーツ協会）

職場における熱中症予防対策マニュアル（厚労省）

自分でできる７つのこと（厚労省）

令和7年6月1日に 改正労働安全衛生規則が施行されます 職場における熱中症対策の強化について

熱中症予防対策：作業環境管理

（１）WBGT 値の低減等

・WBGT 基準値を超え、又は超えるおそれのある作業場所（以下単に「高温多湿作業場所」という。）においては、発熱体と労働者の間に熱を遮ることのできる遮へい物等を設けること。

・屋外の高温多湿作業場所においては、直射日光並びに周囲の壁面及び地面からの照り返しを遮ることができる簡易な屋根等を設けること。

・高温多湿作業場所に適度な通風又は冷房を行うための設備を設けること。また、屋内の高温多湿作業場所における当該設備は、除湿機能があることが望ましいこと。

なお、通風が悪い高温多湿作業場所での散水については、散水後の湿度の上昇に注意すること。

（２）休憩場所の整備等

・高温多湿作業場所の近隣に冷房を備えた休憩場所又は日陰等の涼しい休憩場所を設けること。また、当該休憩場所は、足を伸ばして横になれる広さを確保すること。

・高温多湿作業場所又はその近隣に氷、冷たいおしぼり、水風呂、シャワー等の身体を適度に冷やすことのできる物品及び設備を設けること。

・水分及び塩分の補給を定期的かつ容易に行えるよう高温多湿作業場所に飲料水などの備付け等を行うこと。

熱中症予防対策：作業管理

（１）作業時間の短縮等
・作業の休止時間及び休憩時間を確保し、高温多湿作業場所での作業を連続して行う時間を短縮すること

・身体作業強度（代謝率レベル）が高い作業を避けること

・作業場所を変更すること等

（２）暑熱順化

・高温多湿作業場所において労働者を作業に従事させる場合には、暑熱順化（熱に慣れ当該環境に適応すること）の有無が、熱中症の発症リスクに大きく影響することを踏まえ、計画的に、暑熱順化期間を設けることが望ましいこと。

（３）水分及び塩分の摂取

・自覚症状以上に脱水状態が進行していることがあること等に留意の上、自覚症状の有無にかかわらず、水分及び塩分の作業前後の摂取及び作業中の定期的な摂取を指導するとともに、労働者の水分及び塩分の摂取を確認するための表の作成、作業中の巡視における確認等により、定期的な水分及び塩分の摂取の徹底を図ること。

（４）服装等

・熱を吸収し、又は保熱しやすい服装は避け、透湿性及び通気性の良い服装を着用させること。

・直射日光下では通気性の良い帽子等を着用させること。

（５）作業中の巡視

・定期的な水分及び塩分の摂取に係る確認を行うとともに、労働者の健康状態を確認し、熱中症を疑わせる兆候が表れた場合において速やかな作業の中断その他必要な措置を講ずること等を目的に、高温多湿作業場所での作業中は巡視を頻繁に行うこと。

熱中症予防対策：健康管理

（１）健康診断結果に基づく対応等

・健康診断結果に基づき、医師等の意見をを勘案して、必要があるときは、就業場所の変更、作業の転換等の適切な措置を講ずる

（２）日常の健康管理等

・高温多湿作業場所で作業を行う労働者については、睡眠不足、体調不良、前日等の飲酒、朝食の未摂取等が熱中症の発症に影響を与えるおそれがあることに留意の上、日常の健康管理について指導を行うとともに、必要に応じ健康相談を行うこと。

・熱中症の発症に影響を与えるおそれのある疾患の治療中等である場合は、熱中症を予防するための対応が必要であることを労働者に対して教示するとともに、労働者が主治医等から熱中症を予防するための対応が必要とされた場合又は労働者が熱中症を予防するための対応が必要となる可能性があると判断した場合は、事業者に申し出るよう指導すること。

（３）労働者の健康状態の確認

・作業開始前に労働者の健康状態を確認すること。

・作業中は巡視を頻繁に行い、声をかける等して労働者の健康状態を確認すること。

・複数の労働者による作業においては、労働者にお互いの健康状態について留意させること。

（４）身体の状況の確認

・休憩場所等に体温計、体重計等を備え、必要に応じて、体温、体重その他の身体の状況を確認できるようにすることが望ましいこと。

熱中症予防対策 ：労働衛生教育

労働者を高温多湿作業場所において作業に従事させる場合には、適切な作業管理、労働者自身による健康管理等が重要であることから、作業を管理する者及び労働者に対して、あらかじめ次の事項について労働衛生教育を行うこと。

（１）熱中症の症状

（２）熱中症の予防方法

（３）緊急時の救急処置

（４）熱中症の事例

熱中症予防対策 ：救急処置

（１）緊急連絡網の作成及び周知

労働者を高温多湿作業場所において作業に従事させる場合には、労働者の熱中症の発症に備え、あらかじめ、病院、診療所等の所在地及び連絡先を把握するとともに、緊急連絡網を作成し、関係者に周知すること。

（２）救急措置

熱中症を疑わせる症状が現われた場合は、救急処置として涼しい場所で身体を冷し、水分及び塩分の摂取等を行うこと。また、必要に応じ、救急隊を要請し、又は医師の診察を受けさせること。

暑熱順化（暑さに慣れる）

パンフレット「～職場における～熱中症予防基本対策のススメ」

働く人の今すぐ使える熱中症ガイド

・高温多湿作業場所において労働者を作業に従事させる場合には、暑熱順化(熱に慣れ当該環境に適応すること)の有無が、熱中症の発症リスクに大きく影響することを踏まえ、計画的に暑熱順化期間を設けることが望ましいこと。 特に、梅雨から夏季になる時期において気温等が急に上昇した高温多湿作業場所で作業を行う場合、新たに当該作業を行う場合、又は長期間、当該作業場所での作業から離れ、その後再び当該作業を行う場合等においては通常、 労働者は暑熱順化していないことに留意が必要であること。

・高温多湿作業場所において労働者を作業に従事させる場合には、熱への順化（熱に慣れ当該環境に適応すること）の有無が、熱中症の発生リスクに大きく影響する

・熱中症は、気温が⾼くない時期でも発⽣する。暑熱順化すると早く汗が出るようになり、体温の上昇を⾷い⽌められる。暑くなる前に⾝体を熱中症対応モードにして、暑さに強い⾝体を作る。

・作業を行う者が暑熱順化していない状態から７日以上かけて熱へのばく露時間を次第に長くする

・日常⽣活の中で無理のない範囲で汗をかくようにし、数日から２週間ほど続けて完了

「歩く・走る」「自転⾞」「適度な運動（筋トレやストレッチなど適度に汗をかくもの）」「⼊浴・サウナ（お風呂はシャワーだけでなく、湯船につかる）」など。

暑熱順化トレーニング

・⽇常⽣活の中で、無理のない範囲で汗をかくようにする

・数⽇から２週間ほど続けて完了する

①　歩く・走る （帰宅時に一駅分歩くのもOK)

歩く目安 30分、 走る目安 15分、 頻度目安 週5回

②　自転車

運動目安 30分、 頻度目安 週3回

③　適度な運動(筋トレやストレッチなど適度に汗をかくもの)

・運動目安 30分 頻度目安 週5回~毎日

④　入浴・サウナ(お風呂はシャワーだけでなく、湯船につかる)

・頻度目安 2日に1回

プレクーリング：

・「プレクーリング」とは、作業前に体を十分に冷やしておくことで、作業中の体温上昇を抑える熱中症対策です。プレクーリングには、「体の外部から冷やす方法」と「体の内部から冷やす方法」があります。

・「外部から体を冷やす方法」の一つにクールベストの使用があります。クールベストは冷却剤や冷水で直接体を冷やし、体温上昇を抑えます。冷却効果は、冷却剤と体との接触面積が広いほど、また冷却剤の温度が低いほど高まります。

・また、手や足を冷却する方法もあります。手足を冷やすと、冷やされた血液が体内を巡り、全身が冷却されます。効果的な水温は10～15度で、それ以下の温度では血管が収縮し冷却効果が得られにくくなります。冷却は10分程度の時間をかけて休憩中に行うと良いでしょう。

・さらに、全身にスプレーで水を吹きかけ、扇風機で風を送ることで、体の内部温度上昇を抑えることができます。この方法は、脱水症状の軽減にも効果があります。スプレーと手足の浸水を組み合わせて行うことがポイントで、少なくとも15分程度行う必要があります。

・「内部からの冷却方法」としては、アイススラリーの摂取があります。アイススラリーは微細な氷と液体が混じり合った飲料で、水よりも冷却効果が高く、飲みやすいのが特徴です。一度に大量に飲むと胃腸に負担をかけるため、100g程度を少しずつ数回に分けて飲むのが適しています。市販のアイススラリーを利用するほか、スポーツ飲料と凍らせたスポーツ飲料をミキサーにかけて自作することもできます。

・作業内容や作業環境に応じて、適切な冷却方法を取り入れることが大切です。例えば、ファンで外気を吸い込んで汗を蒸発させ、その気化熱で涼しさを感じることができるヘルメットや作業服なども熱中症予防に効果的です。また、冷却グッズはレンタルも可能なものがあるため、必要に応じて活用すると良いでしょう。

これらの対策を活用し、作業開始前にプレクーリングを行うことで、職場での熱中症を予防しましょう。

暑熱環境下の水分摂取

（「職場における熱中症予防基本対策要綱」）

・自覚症状以上に脱水状態が進行していることがあること等に留意の上、自覚症状の有無にかかわらず、水分及び塩分の作業前後の摂取及び作業中の定期的な摂取を指導する

・作業中における定期的な水分及び塩分の摂取については、身体作業強度等に応じて必要な摂取量等は異なるが、作業場所の WBGT 値が WBGT 基準値を超える場合には、少なくとも、0.1～0.2％の食塩水またはナトリウム 40～80mg/100mL（100mL当たり食塩相当量0.1〜0.2g）のスポーツドリンク又は経口補水液等を、20～30 分ごとにカップ１～２杯（150～300ｍL）程度を摂取することが望ましいこと。

・スポーツ飲料・経⼝補⽔液の塩分については、⾷塩相当量「100mL当たり食塩相当量0.1〜0.2g（0.1～0.2％）」のものを選ぶ

・また、糖を含んだ飲料の方が、腸管での水分吸収を促進する。特に1時間以上運動をする時は4～8％の糖質を含んだものを摂取しましょう。

ポカリ：100mlあたり、塩分0.12g、糖分6.2g（25kcal）

アクエリアス：100mlあたり、塩分約0.1g、糖分4.6g（18Kcal）

OS-1：100ｍLあたり、塩分0.292g、糖分2.5g（10kcal)

作業を中止すべき健康状態の指標

・口渇、口腔内の乾燥感

・尿量の減少

・体温上昇

・心拍数の増加

capillary refill time(CRT)：毛細血管再充満時間

・心臓より高い位置で評価

・5~10秒爪床を圧迫

・正常：「3秒以上は異常」と覚えておく

小児、成人男性：2秒未満

成人女性：3秒未満

高齢者：4秒未満

mottling(斑状皮斑）

・下肢

参照（このサイトより引用）：https://nagano1123.livedoor.blog/archives/16951252.html

乏尿（0.5ｍL/㎏/時未満）

・尿量が0.5mL/㎏/時未満（体重50kgの場合、25mL/時未満）の場合、腎血流量の低下を示唆する。

意識変容

・酸素供給量低下による意識変容がおこることがある

Version 1.0.0

HR＜50/分

症候性徐脈

※　有症候性の場合、緊急で一時的ペーシングを行うことがある。一時的ペーシングが挿入されるまで薬物療法を行うことがある。

・低血圧
・急性意識障害
・ショックの徴候
・虚血性胸部不快感
・急性心不全

症候性徐脈の治療

薬物治療

心拍数＜50/分で有症候性の徐脈の時：

アトロピン（アトロピン硫酸塩®）

禁忌：閉塞隅角緑内障、前立腺肥大症による排尿障害、麻痺性イレウス

投与量）

アトロピン硫酸塩0.5mg（1A）

・0.5mg（1A)をボーラス投与、3～5分毎に反復投与
・最大3mgまで（6回まで）

イソプロテレノール（プロタノール®）

・非選択的β刺激薬

・アトロピン効果なしの場合（高度徐脈時）

・アトロピンの静注を繰り返しつつ併用

開始量）

イソプロテレノール（プレタノール®L）（1mg/5ｍL）２A＋生食40ｍL

（2mg/50ｍL）

体重≧50kg：2.0ｍL/時で開始

体重＜50kg：1.5mL/時で開始

減量基準）

心拍数＞80回/分が続く時、0.5ｍL/時ずつ減量（終了可能）

経皮ペーシング（TCP)

・意識がある場合は鎮痛や鎮静を行うこと（モルヒネ、ペンタゾシン）

・マニュアル除細動器のダイアルを（ペーシング「デマンド」）にセット
・「デマンドレート60回/分」にセット

・「ペーシング強度」を徐々にアップ、ペーシングスパイクの直後にQRS波形が乗るまで
・有効な拍出の確認は大腿動脈で（頚動脈では電気的刺激による筋収縮を拍動と間違える可能性があるため）
・出力電力を、コンスタントに心室捕捉ができる電流値から2mA高い値に設置する

カテコラミン

カテコラミン（ドパミンDOA）：イノバン®）

２～10γ持続静注

ACLSプロバイダーマニュアル AHAガイドライン2015 準拠 [単行本（ソフトカバー）]

American Heart Association(AHA:アメリカ心臓協会)

シナジー

2017-02-15

ERで闘うための手技

ショック（日本救急医学会）

定義

・生体に対する侵襲あるいは侵襲に対する生体反応の結果，重要臓器の血流が維持できなくなり，細胞の代謝障害や臓器障害が起こり，生命の危機にいたる急性の症候群。

・収縮期血圧90mmHg以下、もしくは普段の血圧より30mmHg低下を指標とすることが多い。

・典型的には交感神経系の緊張により，頻脈，顔面蒼白，冷汗などの症状をともなう。

ショックの分類

近年、循環障害の要因による新しいショックの分類が用いられるようになり以下の4つに大別される。

循環血液量減少性ショック（hypovolemic shock）：

・出血，脱水，腹膜炎，熱傷など

血液分布異常性ショック（distributive shock）：

アナフィラキシー，脊髄損傷，敗血症など

心原性ショック（cardiogenic shock）：

心筋梗塞，弁膜症，重症不整脈，心筋症，心筋炎など，

心外閉塞・拘束性ショック（obstructive shock）：

肺塞栓，心タンポナーデ，緊張性気胸など

ショックの診断基準

「１．血圧低下」と「２．小項目のうち3項目以上」でショックと診断する

1．血圧低下

収縮期血圧 90 mmHg以下

○平時の収縮期血圧が 150 mmHg以上の場合：
平時より 60 mmHg以上の血圧下降
○平時の収縮期血圧が 110 mmHg以下の場合：
平時より 20 mmHg以下の血圧下降

2．小項目（3 項目以上を満足）

①心拍数 100回/分以上

②微弱な脈拍

③爪床の毛細血管のrefilling遅延（圧迫解除後 2 秒以上）

④意識障害（JCS2 桁以上またはGCS10 点以下），不穏，興奮状態

⑤乏尿・無尿（0.5 ml/kg/hr以下）

⑥皮膚蒼白と冷汗，または 39℃ 以上の発熱（感染性ショックの場合）

※　血圧低下と小項目 3 項目以上でショックと診断する．
※　JCS：Japan Coma Scale，GCS：Glasgow Coma Scale

ショックを示唆する理学所見 　「5P’s（それきみこ）」

そ：蒼白 pallor

れ：冷汗 perspiration

き：虚脱 prostration（元気がない、視線が合わない、反応がない、体がだらりとしている）

み：脈拍微弱 pulselessness

こ：呼吸促拍 pulmonary failure

救急外来ドリル〜熱血指導! 「ニガテ症候」を解決するエキスパートの思考回路を身につける
坂本 壮 (編集)（2021/7/12）

喘息予防・管理ガイドライン2024

監修：一般社団法人日本アレルギー学会喘息予防管理ガイドライン2024WG

増悪時の自宅での対応

①　SABA吸入（メプチン®、サルタノール®、ベネトリン®）

プロカテロール（メプチンエアー®）

10μg/吸入（パフ）を1回２吸入（パフ）頓用

・20分おきに2吸入。

・合計3回吸入しても改善しない場合は医療機関を受診するように指導する。

②　SMART療法（single maintenance and reliver therpy)

・シムビコート®を長期コントロールで使用中の増悪時

増悪時に1吸入、効果が乏しい場合は20分あけて追加で1吸入

（定期吸入＋追加吸入を合わせて1日合計8吸入まで可）

喘息増悪（発作）の強度判定

・患者来院時、病歴聴取とその臨床症状、バイタルサイン（血圧、心拍数、呼吸数、SpO2）から喘息増悪（発作）の強度判定を行う

・「苦しくて横になれない」場合は中等度の増悪を示す

表：喘息増悪の強度

ピークフローメーター、SpO2をチェック

SpO2の正常値は96％以上

ピークフローメーターがいつもより60％以下なら重症
↓
SpO2　89～94％を目標に1～3Ⅼ/分で酸素投与（口呼吸の場合はリザーバーマスク）

（この程度ならCO2ナルコーシスなし）
↓

SABA吸入（ステップ1）

短時間作用性β2刺激薬（SABA：short acting β2 agonist) 吸入

※　ネブライザーでの投与が推奨
Rp①）

サルブタモール（ベネトリン®吸入液0.5％（5mg/mL））

0.3～0.5mL＋生食5～10mL

ネブライザー吸入

20分あけて3回まで可

Rp②）

プロカテロール（メプチンエアー®）

10μg/吸入（パフ）を1回２吸入（パフ）頓用、20分おきに1日4回まで

帰宅可の基準

・治療開始してから1時間後に安定していれば帰宅可、症状改善なければ入院考慮。

・SABA吸入は3回まで

・翌日、少なくとも数日以内に専門医受診指示

Rp）

プレドニゾロン0.5㎎/kg（30㎎）　1日1回朝食後　5日間内服

または

ベタメタゾン（リンデロン®）　1回4㎎　1日1回朝食後　5日間内服

ステロイド：ステップ２（中等度）以上

・1度目のSABA吸入で効果が乏しい場合や、中等度以上の発作の場合に考慮

・リン酸エステル製剤（デカドロン、リンデロン）が原則

リン酸エステル製剤（デカドロン、リンデロン）

①　デキサメタゾン（デカドロン®、デキサート®）6.6～9.9㎎＋生食100ml

1時間ペースで点滴静注

必要に応じて6時間毎に投与（1日4回まで）

②　ベタメタゾン（リンデロン®）4~8㎎＋生食100ml、1時間で点滴静注

1時間ペースで点滴静注

必要に応じて6時間毎に投与（1日4回まで）

リン酸エステルの採用がなく、NSAIDs喘息が否定できる場合

①　メチルプレドニゾロン（ソル・メドロール®）2mg/㎏（40～125㎎）＋生食100ml

1時間で点滴静注

以降、40～80㎎を必要に応じて4～6時間毎（4～6回/日）

②ヒドロコルチゾン（ソル・コーテフ®）5～10㎎/㎏（200～500㎎）＋生食100mL

1時間で点滴静注

以降、100～200㎎を必要に応じて4～6時間毎（4～6回/日）

高度（大発作）：アドレナリン皮下注（ステップ3）

吸入β2刺激薬などの加療で気道狭窄が改善しない場合

0.1％アドレナリン0.1～0.3ｍL　皮下注

・喘息発作の場合は皮下注

・0.1～0.3mⅬ、20～30分間隔で反復可。

・原則として脈拍は130/分以下に保つようにモニターすることが望ましい。

・虚血性心疾患、緑内障（開放隅角（単性）緑内障は可）、甲状腺機能亢進症では禁忌

・高血圧の存在下では血圧、心電図モニターが必要。
↓

アミノフィリン

・「中等度（中発作）」以上で使用検討

・気管支拡張効果あり

・副作用（頭痛、嘔気、動悸、期外収縮）の出現で中止

・増悪前にテオフィリン薬が1日600㎎以上投与されている場合は、半量もしくはそれ以下に減量する

・可能な限り血中濃度を測定しながら投与する（有効血中濃度：8～20μg/mL）

アミノフィリン（テオフィリン®注）250mg＋ソルデム③A200ｍL

1時間ペースで点滴静注

入院の場合の指示

・SABAとステロイド継続

Ｒｐ）

SABA：1日3～4回定時吸入＋必要時屯用

ステロイド：

プレドニゾロン0.5㎎/㎏内服3～5日間（漸減の必要なし）

リンデロン

デキサメタゾン（デカドロン®）

2020 年改訂版　大動脈瘤・大動脈解離診療ガイドライン

（日本循環器学会 / 日本心臓血管外科学会 / 日本胸部外科学会 / 日本血管外科学会合同ガイドライン）

大動脈径の「正常値」と「瘤」の判断基準

・正常値：

胸部大動脈径：30mm

腹部大動脈径：20ｍｍ

・直径が正常径の1.5倍（胸部では45㎜、腹部では30㎜）を超えた場合に「瘤」と称する

大動脈瘤の侵襲的治療の対象となる大動脈の径

・大動脈基部、上行・弓部大動脈：55mm以上

・胸部・腹部大動脈：60mm以上

・腸骨動脈：35mm以上

１）胸部大動脈解離

診断の目安（強く疑う所見）

→上記のうち3つがあれば100％大動脈解離、2つ以上なら83％

・しかし5～10％は胸痛なし！

・血圧左右差20㎜Hg以上（しかし高齢者では正常でもよくあり）

・AR雑音

・四肢脈拍触知不良

血液検査

D-dimer：カットオフ＜500ng/mL（0.5μg/ｍL)

・感度96.6％、特異度46.6％（除外診断に有用）

→ 500ng/mL（0.5μg/ｍL)以上なら解離が疑われるため「造影CT」（頚部～鼠径部単純、造影CT2相（早期相、および後期相））を撮影すること！

※　Dダイマーは年齢とともに上昇するため、50歳以上の患者では、年齢に基づいて調節されたカットオフ値（年齢X0.01μg/mL）を用いることが推奨されている。

画像検査所見

胸部X線検査

参照（このサイトより引用）：https://tsunepi.hatenablog.com/entry/2016/12/08/000000

・大動脈の内膜の石灰化が大動脈陰影の外側から5mm以上内側に偏位していれば大動脈解離を疑う。

参照：https://case-report-by-erp.blog.ss-blog.jp/_pages/user/iphone/article?name=20081004

胸部大動脈エコー

※感度67～80％

→エコーで所見がなくても否定はできないことに注意（疑ったら造影CTを）

上行大動脈：

・胸骨左縁より左室長軸像を描出して観察する

・心タンポナーデ、flapの有無、大動脈弁逆流、血管径拡大（正常30mm）がある場合、Stanford A型の大動脈解離を疑う

弓部大動脈：

セクタ型で、胸骨上窩より左下肢方向に、ゼリーをたっぷり付けてプローブを当てる

CT所見

・頚部～鼠径部単純・造影CT　2相（早期相、および後期相）

・単純CTで大動脈内膜に存在していた石灰化の内側偏位

・偽腔内新鮮血種の三日月形高吸収(hyperdense crescent sign)

→急性期偽腔閉塞型と診断

急性大動脈解離リスクスコア
（Aortic dissection detection risk score：ADD‐RS）

胸痛、背部痛、腹痛、失神、臓器血流障害（脳、腸間膜、心臓、四肢）がある場合
↓

急性大動脈解離リスクスコア（Aortic dissection detection risk score：ADD‐RS）

以下の項目をチェック

high riskな患者背景：

①Marfan症候群およびその他の結合組織異常

②Ao疾患家族歴

③A弁既往歴

④最近のAo手術歴

⑤胸部大動脈瘤の既往

high riskな疼痛の性状：

⑥急性発症の痛み

⑦今までで経験したことの無いような激しい痛み

⑧移動する、または裂けるような痛み

high riskな身体所見：

⑨脈拍触知不良

⑪収縮期血圧左右差（15㎜Hg以上）

⑫疼痛を伴う局所の神経学的異常（↔脳梗塞は痛くない）

⑬疼痛を伴う新規の大動脈弁拡張期雑音（AR雑音）

⑭血圧低下またはショック
↓

スコア

・3つのカテゴリー毎に1つでもあれば1点、合計3点。

・スコア：

0～1点：可能性が低い→Dダイマー併用

2～3点：可能性が高い→造影CT

・0～１点ならDダイマーチェック：

500ng（0.5μg）/mL未満なら解離は除外

500ng（0.5μg）/mL以上ならコンサルトし造影CTへ。

・２点以上なら早期コンサルトし造影CT：

２）腹部大動脈瘤・解離

腹部大動脈瘤について（ドック学会専門医試験）：

・腹部大動脈正常径：20㎜

・直径が正常径の1.5倍（腹部では30㎜）を超えた場合に「瘤」と称する

・主に腎動脈分岐部以下より発生し、腸骨動脈に進展する

・破裂率は、瘤径が4cm未満では0％。5cmを超えると破裂する危険性が増大する。

・瘤径が大きくなるほど拡張速度が速くなる

・腹部動脈瘤破裂頻度は性別では女性に多い。

・動脈瘤の破裂を助長する因子として、高血圧、喫煙、COPDがある。

・腹部大動脈瘤破裂時の救命率は10～15％と予後不良。

症状

・腰痛

・下腹部痛

・瘤が大きくなると

①　腸管圧迫による症状（下痢、嘔気、便秘）

②　尿管圧迫症状（頻尿や排尿困難、血尿、水腎症）

③　大腿神経の圧迫症状（大腿前面から膝関節へのしびれ）

④　血栓により血管内腔が閉塞して下肢血管閉塞症状（間欠性跛行、下肢虚血症状、blue-toe）

・瘤が破裂した場合：

①　突発性の激しい腹痛・腰痛・側腹部痛

②　低血圧（ショック）、失神

③　拍動性腫瘤

検査

腹部大動脈解離エコー

正常20ｍm程度（30ｍm以上なら異常（短軸像で外径間（外膜外側の間）で測定）

・40ｍｍ以上で手術適応あり

・50ｍm以上ならすぐ血管外科にコンサルト！

・膜状高エコー「intimal flap」の有無をチェック

【方法】
・コンベックスプローベ使用
・臍上部の腹部が一番低くて圧迫しやすい部分にプローブを横向きに置く（腸管ガスが少ないところから開始）

・腸管ガスが多くて描出が困難な場合は、優しく持続的に圧迫したり、側臥位にしたりしてみる
↓
・動脈を連続して頭尾方向にslideしなが追跡する
（心窩部から、できれば総腸骨動脈に分岐するまで）
↓
・矢状断も確認する

救急治療（降圧、脈拍コントロール、鎮痛・安静）

①　降圧（目標SBP100～120mmHg)

②　脈拍コントロール（HR≦60/分）

例）オノアクト®（ランジオロール）

生食20mLまたは50mLに溶解し、1γで開始、1～10γで調整。

例）インデラル®（プロプラノロール）

2㎎/A

1㎎静注、最大0.15㎎/㎏（50㎏なら7.5mgまで）適宜追加

③　鎮痛

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羊土社

2014-02-21