作業環境測定（A測定、Ｂ測定）

作業環境測定とは

・作業環境中には、ガス・蒸気・粉じん等の有害物質や、騒音・放射線・高熱等の有害エネルギーが存在することがあり、これらが働く人々の健康に悪影響を及ぼすことがあります。

・これらの有害因子による職業性疾病を予防するためには、これらの因子を職場から除去するか一定のレベル以下に管理することが必要です。

・そのための第１歩が作業環境の実態を把握し、必要な対策のための情報を得ることであり、それが「作業環境測定」といえます。

 

 

作業環境測定士に測定を実施させなければならない作業場（指定作業場）

指定作業場とは：

・作業環境測定士等が作業環境測定を行わなければならない作業場を「指定作業場」（していさぎょうじょう）と呼ぶ。

 

指定作業場（作業環境測定士等が作業環境測定を行わなければならない作業場）：

・常時特定粉じん作業（土石、岩石、鉱物、セメント、金属又は炭素の粉じんを著しく発散する屋内作業）を行う屋内作業場

・第一類又は第二類の特定化学物質（特別有機溶剤を用いた一部の業務を除く。）を製造し、取り扱う屋内作業場

・石綿等を取り扱い、若しくは試験研究のため製造する屋内作業場

・コークス炉上において若しくはコークス炉に接してコークス製造の作業を行う場合の当該作業場

・鉛業務（遠隔操作によって行う隔離室におけるものを除く。）を行う屋内作業場（半田つけ作業、釉薬による絵付け作業などは除かれる。）

・第一種又は第二種の有機溶剤を製造し、又は取り扱う屋内作業場（有機則の適用業務に限る。）

・放射性物質取扱作業室又は事故由来廃棄物等取扱施設（空気中の放射性物質の濃度の測定）

 

語呂「放石鑑定士特有の鉛のじん」

（ほう：空気中の放射性物質　石：石綿　特：特定化学物質　有：有機溶剤　鉛：鉛　じん：鉱物粉じん）

 

 

作業環境測定の手順

職場のあんぜんサイト

作業環境測定の手順：

作業環境測定とは、作業環境の実態を把握するため空気環境その他の作業環境について行う「デザイン」「サンプリング」及び「分析（解析をむ）」をいう。（安衛法第2条第4号）

 

①　デザイン

・「デザイン」とは、測定対象作業場の作業環境の実態を明らかにするために、当該作業場の諸条件に即した測定計画を立てることをいいます。

・その内容としては、生産工程、作業方法、発散する有害物質の性状その他作業環境を左右する諸因子を検討して、サンプリングの箇所、サンプリングの時間及び回数、サンプリングした試料を分析するための前処理の方法、これを用いる分析機器等について決定することをいいます。

 

②　サンプリング

「サンプリング」とは、測定しようとする物の捕集等に適したサンプリング機器をその用法に従って適正に使用し、デザインにおいて定められたところにより試料を採取し、必要に応じて分析を行うための前処理、例えば、凍結処理、酸処理等を行うことをいいます。

 

③　分析

「分析（解析を含む）」とは、サンプリングした試料に種々の理化学的操作を加えて、測定しようとする物を分離し、定量し、又は解析することをいいます。

 

作業環境測定の実施（行うべき作業所）

・「安衛法第65条第1項」では、作業環境測定を行うべき作業場として11種類が作業場規定されて
いる。

・気中有害物質の日間変動を考慮した評価を行うためには、連続する2作業日に測定することを行うことが望ましい

・事業者は、作業環境測定を行ったときは、その都度、評価日時、評価箇所、評価結果及び評価を実施した者の氏名を記録して保存しなければならない。

 

 

作業環境測定を行うべき作業所

※　は、作業環境測定士が行わなければならない

（放石鑑定士特有のなまりのじん）

〇　は、酸素欠乏危険作業主任者が行う

 

※①　特定粉じん作業が行われる屋内作業場

実施時期は６月を超えない期間ごとに１回、保存期間は７年

（7分で、30本のトクホ）

・陶磁器を製造する工程において、乾式で原料を混合する作業を常時行う屋内作業場

 

②　暑熱、寒冷又は多湿の屋内作業場で、厚生労働省令で定めるもの

・冷蔵庫、製氷庫、貯氷庫等で、労働者がその内部で作業を行うもの

 

③　著しい騒音を発する屋内作業場で、厚生労働省令に定めるもの

・チッパーによりチップする業務を行う屋内作業場

 

④　坑内の作業場厚生労働省令で定めるもの

イ．炭酸ガスが停滞する作業場（→1か月以内ごとに１回）

ロ．28℃を超える作業場

ハ．通気設備のある作業場

 

⑤　中央管理方式の空気調和設備（空気を浄化し、その温度、湿度及び流量を調節して供給することができる設備をいう。）を設けている建築物の室内で、事務所の用に供されるもの

 

⑥　放射線業務を行う作業場で、厚生労働省令で定めるもの

１月以内ごとに１回、５年間保存

イ．放射線業務を行う管理区域

※ロ．放射線物質を取り扱う作業室

ハ．坑内の核原料物質の掘採業務を行う作業

 

※⑦　特定化学物質等（第１類物質または第２類物質）を製造し、または取り扱う屋内作業場

６月を超えない期間ごとに１回、保存期間は３年

・アクリロニトリル（第２類特定化学物質）

 

 

※⑧　一定の鉛業務を行う屋内作業場

 

〇⑨　酸素欠乏危険場所において作業を行う場合の当該作業場

・海水が滞留したことのあるピットの内部において作業を行う場合の当該作業場

 

⑩　第１種有機溶剤または第２種有機溶剤を製造し、または取り扱う業務を行う屋内作業場

実施時期は６月を超えない期間ごとに１回であり、保存期間は３年

ノルマルヘキサン（第２種有機溶剤）

 

特別管理物質

６月を超えない期間ごとに１回、保存期間は30年（7分で、30本のトク　ホ）

・ベンゼン（特定第二類物質）

・1,2-ジクロロエタン

・リフラクトリーセラミックファイバー

 

 

作業環境測定の実施頻度と結果記録の保存期間

作業環境測定の実施頻度と結果記録の保存期間：

・空気中の放射性物質の濃度 ：１月以内ごとに１回： ５年間保存

・空気中の特定化学物質の濃度： ６か月以内ごとに１回： ３年間保存

・空気中の有機溶剤の濃度： ６か月以内ごとに１回： ３年間保存

・空気中の鉱物性粉じんの濃度：6か月以内毎に1回：7年間保存（7分で、30本のトク　ホ）

・空気中の特別管理物質の濃度：６月以内ごとに１回：30年間保存（7分で、30本のトク　ホ）

 

語呂合わせ

・半つ気

（暑熱、寒冷（冷蔵庫）、多湿、抗内通気量）

・ガス栓は１か月に１回

（抗内炭酸ガス、放射線業務）

・特有うるさい石渡じん

（特定化学物質（第１類、第２類（水銀））、有機溶剤、騒音、石綿、特定粉じん）

・なまりは１年中

 

単位作業場所とは

・「単位作業場所」とは、当該作業場の区域のうち労働者の作業中の行動範囲、有害物の分布等の状況等に基づき定められる作業環境測定のために必要な区域をいう。

（作業環境測定基準第2条第1項第1号）

 

 

 

A測定とB測定

 

 

A測定

作業環境測定の「A測定」とは：

・A測定とは、単位作業場所における有害物質の気中濃度の平均的な状態を把握するために行う測定である。

（作業環境評価基準の適用について）

・単位作業場所の中に無作為に5以上の測定点を選ぶ。床上に6m以下の等間隔で引いた縦の線と横の線との交点の床上50㎝以上150㎝以下の位置を測定点とする（すべての交点を測定点とする）。

・測定点が、生産設備や環境設備などと重なり、労働者の呼吸域となることが考えられない場合は、測定点から除くことができる。

・線の間隔は原則として6m以下の任意の間隔でよいが、等間隔の原則を崩してはならない。

・縦方向と横方向の間隔は同一でなくてもよい。

・測定を行う高さは、交点の床上50cm以上150cm以下の位置（Ａ測定，Ｂ測定共通）

・A測定の試料空気の採取時間は、 1つの測定点について、10分間以上の継続した時間採取する。

（※　B測定の測定時間は、最も濃度が高くなりそうな時間を含む10分間の継続した時間で測定する）

・1作業単位場所において順次サンプリングする方法でＡ測定を行う時は、最初の測定点でのサンプリング開始から最後の測定点でのサンプリング終了までの時間が、1時間以上になるようにする。

 

参考：作業環境測定のA測定について

・単位作業場所の範囲は平面的な場所だけではなく、有害物質の発生場所を取り巻くように設置された作業足場のような立体的なものとなる場合もある。

・A測定値が管理濃度の10分の１に満たない測定点があったときは、管理濃度の10分の１を当該測定点における測定値とみなして、管理区分の決定を行うことができる。

・A測定値が定量下限の値に満たない測定点があったときは、当該定量下限の値を当該測定点における測定値とみなして、管理区分の決定を行う。

・作業環境測定は「連続する2作業日に同じ測定を繰り返して行うことが望ましい」(デザイン･サンプリングの実務･日本作業環境測定協会)とされています。

・過去に実施した作業環境測定の記録で、単位作業場所における空気中の有害物質の濃度がほぼ均一であることが明らかな場合、Ａ測定の測定点を6メートルを超える等間隔で引いた縦の線と横の線との交点とすることができる

（作業環境測定のデザインに関して、過去において実施した作業環境測定の記録により、測定値の幾何標準偏差がおおむね 1.2 以下である場合には、測定点を６ｍを超える等間隔で引いた縦横の線の交点とすることができる）。

・作業環境測定のデザインでは、「１単位作業場所におけるサンプリングは、１作業日中に終了するようにする」という原則がある。そのため測定点の数が多く、1作業日中にサンプリングを終了できない場合には、単位作業場所の範囲をいくつかの単位作業場所に区分けし、測定点の数が1日にサンプリング可能な数より多くならないようにする。

 

作業環境測定基準第2条に基づくA測定の測定点の設定方法

・単位作業場所の中に無作為に5以上の測定点を選ぶ。床上に6m以下の等間隔で引いた縦の線と横の線との交点の床上50㎝以上150㎝以下の位置を測定点とする。線の間隔は原則として6m以下の任意の間隔でよいが、等間隔の原則を崩してはならない。

・単位作業場所が直線で区切れない場合には、平行線は単位作業場所の形に沿って曲率を持ってもよい。

・縦あるいは横の線の間隔と規則正しく配列されている有害物質の発生源の間隔とが一致する場合には、縦あるいは横の線の間隔が発生源の間隔と一致しないようにする。

・測定点が、生産設備や環境設備などと重なり、労働者の呼吸域となることが考えられない場合は、測定点から除くことができる。ただし、労働者が設備の上に乗り出すなどにより労働者の呼吸域となる可能性がある場合は、測定点としなければならない。

・単位作業場所の範囲が狭く、6m以下の間隔の縦の線と横の線の交点では、測定点の数が5未満となるときは、4つの測定点の中心に測定点を設ける等により測定点の数が5にすることができる。

・A測定において、単位作業場所の範囲が30m²以下等、著しく狭い場合であって、単位作業場所における有害物質の濃度がほぼ均一であることが明らかな場合には、測定点の数は5未満とすることができる。ただし、各測定点で繰り返し測定を行い、1単位作業場所における測定値の総数が5以上になるようにしなければならない。また、各測定点における繰り返し測定の回数を同一にする必要がある。各測定点や同一測定点において繰り返しの測定を行う場合、測定の時間間隔についても等間隔に行う必要がある。

・測定点の高さは、作業中の労働者の呼吸域における環境空気中能動を把握することを考慮して、床上50㎝以上150㎝以下とする。

・建屋の都合により、縦の線と横の線が直行しなくても差し支えない。

 

B測定

作業環境測定の「B測定」とは：

・B測定とは、単位作業場所中の有害物質の発散源に近接する場所で作業が行われる場合、有害物質の気中濃度の最高濃度を知るために行う測定をいう。

・測定は、作業者の曝露が最大と考えられる場所と時間で測定する。

・B測定は単位作業場所において、労働者が有害物質の発生源と共に移動する場合など、A測定の結果を評価するだけでは労働者の有害物質への大きなばく露の危険性を見逃すおそれがあると考えられる作業が存在する場合に、当該単位作業場所について行うA測定を補完するための測定です。（作業環境評価基準の適用について）

・つまり有害物質の発散源の近くで作業が行われる場合、A測定を補完するために、作業者のばく露が最大と考えられる場所と時間における濃度の測定です。

・A測定に追加してB測定が必要な作業場は、下記①～③のいずれかの作業（A測定だけでは、高濃度の暴露を見落とす恐れのある作業）が行われる単位作業場所である

①発散源とともに労働者が移動しながら行う作業（移動作業）

②原材料の投入、設備の点検等間欠的に有害物の発散を伴う作業（間欠作業）

③有害物を発散するおそれのある装置、設備等の近くで行う作業（近接作業）

・測定を行う高さは床上50cm以上150cm以下の位置（Ａ測定，Ｂ測定共通）

・B測定の測定時間は最も濃度が高くなりそうな時間を含む10分間の継続した時間で、その平均濃度を測定する。

・2か所以上の測定点においてB測定を行った場合には、そのうちの最大値をB測定値とする。

例）

気中濃度が高くなると思われる場所が2か所以上あり、どこが最大濃度になるか予測できなかったため、それらのすべての点で測定を行い、得られた測定値のうち最大のものをB測定値とした。

 

・検知管によるB測定：

作業環境測定基準第10条第３項により、有機溶剤混合物について、２年以上の期間、作業環境測定結果の評価で第一管理区分が継続した単位作業場所については、所轄労働基準監督署長の許可を受けた上で、定められた方法により当該有機溶剤の濃度の測定に検知管を用いることができる。

・B測定に検知管を用いる場合は、使用する検知管は5本程度を目安とします。測定は10分間連続して行い、5本用いても測定時間の合計が10分間に満たない場合は、10分の間に測定時間を均等に分布させます。測定時間の合計が10分を超えてしう場合は、10分経ったときに使用している検知管の測定値までを算術平均値の計算に使用します。

 

第1評価値と第2評価値

「第1評価値」「第2評価値」とは（定義）

作業環境測定のA測定における「第1評価値」「第2評価値」とは（定義）：

第1評価値（EA1）：

・第1評価値（EA1）とは、単位作業場所において考え得るの全ての測定点の作業時間における気中有害物質の濃度の実現値のうち、高濃度側から５％に相当する濃度の推定値をいう。

※実現値： 標本を抽出したときの具体的な値を実現値とい。 実現値から母平均, 母分散, 母比率などの母数の情報を得ることを推定という。

・第1評価値とは、この作業場では「高く見積もってもこのくらいだろう」という濃度を示す。

 

第2評価値（EA2）：

・第2評価値（EA2）とは、単位作業場所において考え得る全ての測定点の作業時間における気中有害物質の濃度の実測値の算術平均の推定値をいう

・第2評価値は、この作業場では「平均してこれくらいだろう」という濃度を示す。

 

EA1 ：第一評価値

M1 ：1日目のＡ測定の測定値の幾何平均値

※　幾何平均：データの各数値を掛け合わせた積のn乗根（nはデータ数）を取った値

※　対数正規分布の曲線の形は、「幾何平均（M）の対数変換値」（logM）を中心として左右対称となる。

σ1 ：Ａ測定の測定値の幾何標準偏差

EA2： 第二評価値

 

1日法：

 

2日法：

 

 

 

 

作業環境測定の1日測定法と2日測定法：

・作業環境測定は平均濃度の日間変動を盛り込むために2作業日に行われることが望ましいですが、1日測定も認められています（2日測定しなければならないという法的な義務はありません）。

・厚生労働省通達「作業環境評価基準の適用について」（昭和63年9月16日 基発第605号）において、「作業環境管理の状態を的確に把握するためには、気中有害物質濃度の日間変動を考慮する必要があり、連続する二作業日に測定を行い評価を行う方が望ましい。」とされ、さらに、

「一日のみ測定を行う場合の測定結果からは日間変動を求めることができないため、日間変動に相当する値を考慮した式により計算する。」とされている。

・つまり、2日測定は「望ましい」とされているものの、1日測定も制度上認められている。

・濃度のばらつきが大きい作業場の場合、１日測定を2日間測定に変更することで管理区分が良いほうに変化する場合も多いです。

・法定の作業環境測定においては，作業場の環境の日間変動を考慮して，原則 2 日間の測定を求めている．但し実際には運用上の理由から 1 日だけの測定のケースが多い。この場合は，得られた幾何標準偏差に日間変動分に相当する幾何標準偏差（σD=1.95．計算上用いる値は（logσD）²＝（log1.95)² =0.084）を加算して 2 日間測定における幾何標準偏差を推定する。

・1日測定での測定結果の評価の際に用いる濃度の日間変動は、経験的に得られた日間変動の上側90％の推定値が用いられている（作業環境測定士試験）。

・この結果，評価に使用する第一評価値（95パーセンタイル値）や第二評価値（算術平均値の推定値）は 1 日測定のデータから求めた各相当値より大きくなる．（化学物質の個人ばく露測定のガイドライン）

 

 

第１評価値（EA1）、第２評価値（EA2）の計算式

1日測定法の場合：

 

EA1 ：第一評価値

M1 ：1日目のＡ測定の測定値の幾何平均値

幾何平均：データの各数値を掛け合わせた積のn乗根（nはデータ数）を取った値

σ1 ：Ａ測定の測定値の幾何標準偏差

EA2： 第二評価値

 

※

・１日のみのＡ測定の結果から単位作業場所の評価値を求める場合、幾何平均値（Ｍ）として、１日目の幾何平均値（Ｍ1）の値をそのまま使用する。

・１日のみのＡ測定の結果から単位作業場所の評価値を求める場合、幾何標準偏差（σ）として、１日目の幾何標準偏差σ1をそのままσとして用いるのではなく、日間変動に相当する値を考慮して評価値を求める。

によって、修正するわけである。要は、経験的にみて測定したσ1よりバラツキが大きくなるので、若干高い数値を用いるわけである。

（１日測定では、2日目を測定しない代わりに日間変動を考慮し、経験的にのσDの分布から上側95%の推定値として、統計的に不利になる定数： σD=1.95 を採用します）

 

2日測定法の場合

・M1： 一日目のＡ測定の測定値の幾何平均値
・M2 二日目のＡ測定の測定値の幾何平均値
・σ1 一日目のＡ測定の測定値の幾何標準偏差
・σ2 二日目のＡ測定の測定値の幾何標準偏差

 

 

参照（このサイトより引用）：https://laoffice.jp/3521/#toc-2

 

 

参考）対数変換、幾何平均、幾何標準偏差

対数変換

・空気中の有害物質の濃度分布は低濃度側に極大値を持ち、次第に漸減する分布を示す。計測値や分析値がこのような分布を示す場合に横軸（X軸）を実測値ではなくて、実測値の指数（底10）で対数変換して分布図を描くと正規分布に近づくことがある。このような分布を示す母集団を「対数正規分布している」という。

・環境空気中の有害物質の濃度分布は、対数正規分布で近似される。作業環境測定の基礎理論では、作業場の気中濃度の分布は「対数正規分布」となることになっている。

・対数正規分布を示す母集団の平均値は算術平均ではなく、幾何平均を用いる。

 

参照（このサイトより引用）：https://kenkou-anzen.jp/work-environment-measurement/

 

対数分布の平均や標準偏差は「幾何平均」「幾何標準偏差」を用いる

・対数分布の平均や標準偏差は「幾何平均」、「幾何標準偏差」を用いる。大きなバラツキがある場合には、通常の算術平均では大きな値に引きずられて正しく評価できないためです。

・各測定値の対数の平均値が幾何平均になります。

 

 

参照：幾何平均と幾何標準偏差

幾何平均（相乗平均）

・「幾何平均」（Geometric Mean）とは、n個あるデータの各数値を全て掛け合わせた積（総乗値）のn乗根を取ることである。幾何平均は「相乗平均」とも呼ばれる。

・算術平均は「足し算の平均」であり、幾何平均は「掛け算の平均」とイメージするとよい。

・幾何平均は比率やパーセンテージの平均を求める際に特に有効で、各数値が同じ比率で増減する場合の平均的な増減率を求めることに適している。

 

極端な例）

10 , 100 , 1000 の３つのデータ

算術平均　→　(10 + 100 + 1000) ÷ 3 = 370 （ 1000に寄った値になる）

幾何平均　→　(10 × 100 × 1000) ^ (1/3) = 1000000 ^ (1/3) = 100

 

・１日のみのＡ測定の結果から当該単位作業場所の評価を行う場合、Ｍ１（第１日日の幾何平均値）をＭ（評価値の計算に用いる幾何平均値）として扱う。

 

 

 

幾何標準偏差

・空気中の有害物質濃度（例: 有機溶剤や粉じん）は、平均値近くにデータが集中せず、低濃度側に偏る対数正規分布が一般的です。このとき算術平均・標準偏差では実態を正確に表せず、幾何平均と幾何標準偏差を使うことでばらつきの真の分布を把握できます。

・幾何標準偏差は対数正規分布のデータに対して用いられる指標で、算術平均・標準偏差とは異なり対数変換後に計算します。

 

・１日のみのＡ測定の結果から単位作業場所の評価値を求める場合、幾何標準偏差（σ）として、１日目の幾何標準偏差σ1をそのままσとして用いるのではなく、日間変動に相当する値を考慮して評価値を求める。

によって、修正するわけである。要は、経験的にみて測定したσ1よりバラツキが大きくなるので、若干高い数値を用いるわけである。

 

 

管理濃度

管理区分決定の手順：

・まずはA測定、B測定を行う。

・A測定で「第１評価値（EA1）」「第２評価値（EA2）」を求める。

・B測定で「B測定値」を求める。

・それぞれを有害物質の「管理濃度」と比較することで、「管理区分」を決定する。

 

「管理濃度」とは

・「管理濃度」とは、作業環境管理を進める上で、有害物質に関する作業環境の状態を評価するために、作業環境測定基準に従って実施した作業環境測定の結果から作業環境管理の良否を判断する際の管理区分を決定するための指標です。（職場の安全サイト）

・この数値は、学術団体が示すばく露限界及び各国のばく露規制のための基準等の動向を参考に、作業環境管理技術の実用可能性を考慮して設定されたものです。

・作業環境測定結果から管理区分を決定するための指標。

・労働安全衛生法第６５条の２「作業環境測定結果の評価等」に基づく「作業環境評価基準」の別表に掲げられている。

管理濃度

 

 

管理区分の決定方法

管理区分とは

管理区分とは：

・労働安全衛生法では、一定の有害な業務を行う作業場については、定期的に作業環境測定を行い、その結果の評価に基づいて、適切な改善措置を講じなければならないこととしています。 作業環境測定を行った結果の評価は、作業環境評価基準により定められている管理濃度に基づいて第1管理区分から第3管理区分までに区分することにより行います。

管理区分の分類

 

管理区分の決定方法

作業環境測定の結果による管理区分の決定方法：

①　第1管理区分は「A測定で第1評価値（有害物質の濃度の上位５％の当たる濃度）が管理濃度に満たない場合」かつ「B測定でB測定値（発生源近くの測定対象物質の最高濃度）が管理濃度に満たない場合」

②　第3管理区分 は「A測定で第2評価値（有害物質の濃度の算術的平均値）が管理濃度を超える場合」もしくは「B測定でB測定値が管理濃度×1.5を超える場合」

③　それ以外を第2管理区分とする

 

 

参考：A測定のみを行った場合の管理区分の決定方法

参照（このサイトより引用）：https://kenkou-anzen.jp/work-environment-measurement/

 

A測定のみを行った場合の管理区分

第一管理区分：第一評価値が管理濃度に満たない場合
第二管理区分 ：第一評価値が管理濃度以上であり、かつ、第二評価値が管理濃度以下である場合
第三管理区分 ：第二評価値が管理濃度を超える場合

 

 

Ａ測定およびＢ測定を実施した場合

 

 

作業環境測定結果の評価に基づく措置

作業環境測定の実施について

 

第１管理区分

・単位作業場所のほとんどの場所で有害物質濃度が管理濃度を越えない状態である

・第１管理区分に区分された場所については、作業環境管理が適切であると判断されるため同区分理の継続に努める。

 

第1管理区分で健康障害が発生した場合に考えられること：

・第1管理区分で健康障害が発生した場合に考えられることとして、「直接接触により健康障害が発生するおそれがある化学物質への直接接触」や、「作業者が発散源とともに移動する場合」、「気中への発散の変動が大きいとき」（この場合は個人サンプリング法が必要）が考えらえる。

 

第２管理区分

・単位作業場所の有害物質濃度の平均値が管理濃度を越えない状態である。

・第２管理区分に区分された場所については、設備、作業方法等の点検を行い、その結果に基づき設備等の設置、作業方法等の改善その他作業環境を改善するために必要な措置を講ずるよう努めなければなりません。

 

第３管理区分

・第３管理区分に区分された場所については、直ちに設備、作業方法などの点検を行い、その結果に基づき、作業環境を改善するために必要な措置を講じ、当該場所の管理区分が第１管理区分または第２管理区分となるようにしなければなりません。

・必要な措置を講じたときは、その効果を確認するため、有害物質の濃度について測定・評価を行わなければなりません。

・また、第３管理区分に区分された場所については、労働者に有効な呼吸用保護具を使用させるほか、健康診断の実施その他、労働者の健康を図るために必要な措置を講じなければなりません。

 

 

 

労働者への周知

・事業者は、作業環境測定の結果の評価の結果、第２管理区分及び第３管理区分に区分された場所については、当該作業環境測定の結果の評価の記録を、常時各作業場の見やすい場所に掲示する等の方法によって労働者に周知しなければならない。

 

 

 

管理濃度と許容濃度

管理濃度

・作業環境管理の良否を判断する管理区分を決定するため、行政的に決めた数値

 

許容濃度

・当該物質の空気中濃度がこの数値以下であれば、ほとんど全ての労働者に健康上の影響が見られない濃度（1日8時間、週40時間）

 

「作業環境結果報告書」とは

作業環境結果報告書とは：

・作業環境測定士は、作業環境測定の結果と、作業環境測定の結果の評価について、「作業環境結果報告書（証明書）」を作成し、事業者に提出する

・報告書の作成には基本的に、所定の様式（モデル様式）を用いる

・「モデル様式」には「A.粉じん用」と「B.特定化学物質、鉛、有機溶剤、石綿用」の２種類がある

・作業環境測定報告書の最初のページの記載事項：

測定を実施した作業環境測定機関

測定を委託した事業場等

測定を実施した単位作業場所の名称

測定した物質の名称及び管理濃度

測定年月日

測定結果（A・C測定結果、B・D測定値、管理区分）

 

・「事業場記入欄」があり、そこに「（１）当該単位作業場所における管理区分等の推移（過去４回）」「(２) 衛生委員会、安全衛生委員会又はこれに準ずる組織の意見」「(３) 産業医又は労働衛生コンサルタントの意見」「(４) 作業環境改善措置の内容」を事業場の責任において記入する必要がある。

 

 

作業環境測定の試料採取方法及び分析方法の追加

個人サンプリング法による作業環境測定の拡大等について

作業環境測定の分析手法の追加

試料採取方法に「固体捕集方法」を追加し、分析方法に「誘導結合プラズマ質量分析方法(ICP-MS)」を追加

誘導結合プラズマ質量分析法(ICP-MS)とは：

誘導結合プラズマ質量分析法(ICP-MS)は、溶液中の元素濃度を最も高感度で多元素同時定量が可能な分析手法で、超微量域での汚染量が重要視される半導体分野などにおいて高いパフォーマンスを発揮します。また、トレーサビリティの確保された標準溶液(液体の標準物質)との比較によって濃度化(定量分析)を行なうことから、様々な材料への適用も容易です。

 

作業環境測定結果報告書を読むポイント

①　「測定を実施した作業環境測定士」

・作業環境想定法施行令第1条で定める「指定作業場」では、作業環境測定士による測定が義務付けられている

②　「測定対象物質」

・測定対象物は該当作業場で使用されている物質であるか？

 

③　「サンプリング実施日時」

・サンプリングは作業が行われている時間帯に実施されたか

・休憩時間帯や休業日、定期修理日では意味がない

 

④　「単位作業場所等の概要」

 

⑤「全体図、単位作業場所の範囲、主要な設備、発生源、測定点の配置等を示す図面（粉じん用のみ）」

・単位作業場所の設定は妥当であるか

 

⑥　測定データの記録（A測定データ、B測定データ）」

・測定点の数は十分か

 

⑦　サンプリング実施時の状況

・測定結果を見るうえで考慮すべき状況はなかったか

・データのばらつきはあるか

 

⑫　評価

・A測定、B測定それぞれの管理区分は？

 

参照：作業環境管理、作業環境測定

 

「安全衛生委員会、産業医またはコンサルタントの意見」の記載例

「グラインダーに局所排気装置を設置すること」

「塗装位置にプッシュプル型換気装置を設置すること」

「速やかに局所排気装置の性能を点検すること」

「給気が不足しているため、給気口の設置を検討すること」