認知症カフェ（オレンジカフェ）

認知症カフェは、認知症の方やそのご家族、介護・医療の専門職、地域の方など誰でも気軽に参加でき、安心して過ごせる集いの場所です。

「オレンジカフェ」「メモリーカフェ」「ふれあいカフェ」など、親しみやすい名称を用いているところもあります。

認知症カフェは、1997年に認知症ケア先進国であるオランダの「アルツハイマーカフェ」から始まり、ヨーロッパを中心に広がっていきました。
日本では2012年に認知症施策の「認知症施策推進5か年計画（オレンジプラン）」が発表され、そのモデル事業ではじめて「認知症カフェ」という名称が用いられました。

その後、2015年策定の「認知症施策推進総合戦略〜認知症高齢者等にやさしい地域づくりに向けて〜（新オレンジプラン）」に主な政策として位置づけられたことから急速に広まり、現在も全国で設置の動きが進んでいます。

認知症カフェの運営主体

認知症カフェを運営しているのは、市区町村や地域包括支援センター、社会福祉協議会、介護事業所、医療機関、NPO法人、喫茶店などさまざまです。スタッフとしては介護・医療の専門職や民生委員、認知症サポーター、ボランティアの方などが支援しています。
認知症カフェの設置や運営の基準等は設けられておらず、基本的に誰でも開催することが可能です（基準を設けている自治体もあります）。

認知症カフェの内容

認知症カフェの内容についても特に指定はないため、プログラムや開催の頻度、時間等は各カフェによって異なります。

主にカフェタイムや介護相談、アクティビティ（体操・園芸・手芸など）が行われていますが、地域の特性やニーズに応じて工夫をしているカフェや、特に何も行わないカフェもあるようです。
開催場所としては、介護事業所や医療機関、公民館、団地の集会所、民家、店舗などが活用されています。費用は、無料～数百円で開催しているところがほとんどです。

認知症カフェ（オレンジカフェ）の効果

認知症の方にとって、認知症カフェは、ご自身のペースで過ごせる交流の場となり、心理的な安定につながるなどの効果が期待できます。
ご家族にとっては、気軽に立ち寄れるカフェでありながら、介護に関する悩みや不安を専門職に相談できる場所です。情報交換や仲間づくりの場としても利用され、孤立・閉じこもりの防止、負担感の軽減などの効果がみられています。

また、専門職にとっては学びの場、多職種や地域との協同の場に、地域住民にとっても認知症への理解が深まったり、やりがいを感じられたりする場になっています。

認知症カフェの課題

認知症のご高齢者数は増え続けており、2025年には約700万人（65歳以上の方の約5人に1人）になると見込まれています。このような深刻な状況のなか、認知症カフェが担う役割はさらに重要になっていくと思われます。
しかし、「参加者が少ない」「地域の理解が乏しい」などの課題も見え始めてきました。また、長期にわたる認知症カフェの運営は経費がかさむため継続が難しく、専門職の負担が増加するなどの課題も浮き彫りになっています。