疾患
・Togavirus科Rubivirus属に属する風疹ウイルス（rubella virus)による発熱、発疹、リンパ節腫脹を特徴とするウイルス性発疹症である
・飛沫感染
・症状は不顕性感染から、重篤な合併症併発まで幅広く、臨床症状のみで風疹と診断することは困難な疾患である。
・風疹に感受性のある妊娠20週頃までの妊婦が風疹ウイルスに感染すると、出生児が先天性風疹症候群を発症する可能性がある。
男女ともがワクチンを受けて、まず風疹の流行を抑制し、女性は感染予防に必要な免疫を妊娠前に獲得しておくことが重要である。
臨床症状
・潜伏期間14〜21日（平均16〜18 日）
・「発熱、発疹、リンパ節腫脹（ことに耳介後部、後頭部、頚部）」が3徴
・発熱、頭痛、鼻汁、咳嗽などの上気道炎症状の後、発疹が出現する。
・発熱は風疹患者の約半数にみられる程度である。
・また不顕性感染が15～30％程度存在する。
・3徴候のいずれかを欠くものについての臨床診断は困難であることに加え、溶血性連鎖球菌による発疹、伝染性紅斑、修飾麻疹、エンテロウイルス感染症、伝染性単核球症など似た症状を示す発熱発疹性疾患や薬疹との鑑別が必要になり、確定診断のためには検査室診断を要する。
・発疹は淡紅色での斑状あるいは斑丘疹で、小さく、皮膚面よりやや隆起しており、顔面、耳介後部から出現し、1日で体幹、四肢へと広がる
・1つひとつの発疹は数mmと小さく癒合傾向は少ない
・皮疹に癒合傾向がなく、落屑や色素沈着みられないことが麻疹との鑑別点となる
・リンパ節腫脹は「後耳介部、後頚部、後頭下部」が特徴的で、発疹の出現する数日前より腫れはじめ、発疹消退後も数週間持続する
・カタル症状、眼球結膜の充血を伴うが、これも麻疹に比して軽症である。
・コプリック斑は認めない（麻疹との鑑別点）
・手指のこわばりや疼痛を訴えることも多く、関節炎を伴うこともある（5～30％）
・成人男性では精巣痛や精巣炎を認めることもある
・ウイルスの排泄期間は発疹出現の前後約1週間とされているが、解熱すると排泄されるウイルス量は激減し、急速に感染力は消失する。
先天性風疹症候群（congenital rubella syndrome：CRS）
・風疹に伴う最大の問題は、感受性のある妊娠20週頃までの妊婦が感染したことにより、風疹ウイルス感染が胎児におよび、先天異常を含む様々な症状を呈する先天性風疹症候群（congenital rubella syndrome：CRS）が出現することにある
・妊娠早期（1か月以内）でのCRS発症率は100％、20週以降では6％以下
・妊娠中の感染時期により重症度、症状の種類が様々である。
・先天異常として発生するもの
精神発達遅滞
先天性心疾患（動脈管開存症が多い）
感音性難聴
白内障、緑内障、色素性網膜症
・先天異常以外に新生児期に出現する症状としては、低出生体重、血小板減少性紫斑病、溶血性貧血、黄疸、間質性肺炎、髄膜脳炎などが挙げられる。また、進行性風疹全脳炎、糖尿病、精神運動発達遅滞などが見られることがある。
病原診断
・ウイルスの分離が基本であるが通常は行われず、健康保険適応ではない。
・血清診断は健康保険適応になっており、一般的に最も多く用いられている。
・赤血球凝集抑制反応（HI）、酵素抗体法（ELISA）が代表的である。
・急性期と回復期のペア血清で、抗体価が陽転あるいは有意上昇（HI法：4倍以上、EIA法：2倍以上）することにより診断する。
・急性期に風疹特異的IgM抗体が検出されれば、単一血清での診断も可能であるが、発疹出現3日以内では陽性になっていない場合もあり（偽陰性）、発疹出現後4日以降に再検査が必要となる。
・また風疹以外の疾患で弱陽性になる場合があることや（偽陽性）、長期間風疹IgM抗体価の弱陽性が続く症例があることが報告されている。
治療・予防
・発熱、関節炎などに対しては解熱鎮痛剤が用いられるが、特異的な治療法はなく、症状を和らげる対症療法のみである。
・弱毒生ワクチンが実用化され、広く使われている。
・先進国ではMMR（麻疹・おたふくかぜ・風疹）混合ワクチンとして使用している国がほとんどであるが、我が国では1989年4月～1993年4月までの4年間、麻疹の定期接種（生後12カ月～72カ月未満）の際に、選択しても良いという形で導入されたが、おたふくかぜワクチン株による無菌性髄膜炎の多発により中止となり、それ以降使用されていない。
・2006年度からMR（麻疹・風疹）混合ワクチンが定期接種に導入され、「1歳」と「小学校入学前1年間の幼児（6歳になる年度）」の2回接種となった。
・1977年に女子中学生への風疹ワクチン定期接種が開始されたが、1995年までは男子への予防接種は行われていなかったため、未接種年代の風疹発症が多くみられる
・風疹HI抗体値が16倍以下の場合はワクチン接種が勧められる
・風疹ワクチン接種後2か月間は避妊が必要である。
感染症法における取り扱い （2018年2月2日現在）
・「風しん」は全数報告対象（5類感染症）であり、診断した医師は直ちに最寄りの保健所に届け出なければならない。
・「先天性風しん症候群」は全数報告対象（5類感染症）であり、診断した医師は7日以内に最寄りの保健所に届け出なければならない。
学校保健安全法における取り扱い （2013年5月1日現在）
・風疹は第2種の学校感染症に定められており、発しんが消失するまで出席停止とされている。
・ただし、病状により学校医その他の医師において感染の恐れがないと認めたときは、この限りでない。
また、以下の場合も出席停止期間となる。
１）患者のある家に居住する者又はかかっている疑いがある者については、予防処置の施行その他の事情により学校医その他の医師において感染のおそれがないと認めるまで。
２）発生した地域から通学する者については、その発生状況により必要と認めたとき、学校医の意見を聞いて適当と認める期間
３）流行地を旅行した者については、その状況により必要と認めたとき、学校医の意見を聞いて適当と認める期間
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