騒音健康診断
「騒音健康診断」とは：
・「騒音健康診断」とは、騒音による健康への悪影響を評価するために行われる特殊健康診断のことををいう。
・これは、騒音レベルが高い職場に常時勤務する労働者の健康状態をチェックするためのもので、定期的な健康診断だけでなく、雇入時や配置転換時にも実施されます。
・等価騒音レベルが85dB（Ａ）以上になる可能性が大きい作業場の業務に従事する労働者に対し、雇入れ時、または当該作業への配置替え時、さらにその6ヶ月以内ごとに1回、定期的に実施する必要があります。
騒音障害防止のためのガイドライン見直し
騒音障害防止のためのガイドラインの改訂について（令和5年4月 20 日）
騒音健康診断の検査項目：
１） 「雇入れ時または配置替え時」、「定期健康診断（騒音）の二次検査」での聴力検査に、6000Hzの検査を追加しました。
・騒音性難聴の初期では、C5 dipより先に6000Ｈzから下がることがあるため、見逃さないために追加された。２）定期健康診断（騒音）における4000Hzの聴力検査の音圧を、40dBから25dBおよび30dBに変更しました。
２）定期健康診断（騒音）における4000ヘルツの聴力検査の音圧（カットオフ値）を、これまでの「40dB」から「25dBおよび30dB」に変更となりました（厳しくなった）。
・ただし判定は30dBのみが基準で、25ⅾBは参考のみ
・定期検査で異常があれば2次検査へ進む
雇入時等健康診断
騒音作業従事予定者の雇入時等健康診断：
(ガイドライン）
８ 健康管理
⑴ 騒音健康診断
ア 雇入時等健康診断
事業者は、騒音作業に常時従事する労働者に対し、その雇入れの際又は当該業務への配置替えの際に、次の項目について、医師による健康診断を行うこと。
① 既往歴の調査
② 業務歴の調査
③ 自覚症状及び他覚症状の有無の検査
④ オージオメータによる250 ヘルツ、500 ヘルツ、1,000 ヘルツ、2,000 ヘルツ、4,000 ヘルツ、6,000 ヘルツ及び8,000 ヘルツにおける聴力の検査
⑤ その他医師が必要と認める検査
定期健康診断（騒音）の一次検査（6月以内ごとに1回）
・「騒音障害防止のためのガイドライン」では、85dB(A)以上になることが想定される騒音作業に常時従事する労働者に対して特殊健康診断（オージオグラムによる250ヘルツから8,000ヘルツまでの聴力検査など）を行うことが定められている。
・聴力検査の結果から耳科的既往歴、騒音業務歴、現在の騒音作業の内容、防音保護具の使用状況、自他覚症状などを参考にするとともに、生理的加齢変化（老人性難聴の影響）も考慮する必要がある。
・1,000Hzおよび 4,000Hzにおける「選別聴力検査」
・1,000Hz については30dB、4,000Hzについては25dBおよび30dBの音圧での検査
解釈
・1,000 ヘルツ又は 4,000 ヘルツについて 30dB の音圧レベルにおける計測で異常が認められた者及び医師が必要と認める者については、気導純音聴力レベル測定法による聴力検査（雇入時等健康診断と同様）を含む二次検査を行い、健康管理区分を決定する。
・4,000 ヘルツ25dB の音圧レベルにおける計測は、異常が認められたことのみをもって二次検査を行う必要があるとするものではないが、前回までの健康診断結果、作業状況等を勘案して医師が判断することとなる。
定期健康診断（騒音）の二次検査
二次検査による健康管理区分の決定：
・事業者は、聴力検査の結果に基づき気導純音聴力レベルを求め、次のとおり健康管理区分を決定します。
・定期健康診断の結果、30dBの音圧での検査で異常が認められた者、その他医師が必要と認める者について行う。
気導純音聴力検査：250，500，1000，2000，4000，6000，8000
会話音域 ：3分法平均値（500、1000、2000Hz)
高音域 ：4000Hz, 6000Hzの悪い方
↓
2次検査で異常があれば、事後措置を講じる必要がある
3分法平均値（3分法平均聴力レベル）
・純音聴力検査の結果を一つの数値にまとめ、 その後の処理を進める際の最に用いられる平均 (算術平均) 法。
・3分法平均値は、500Hzの、1,000Hz及び2,000Hzの聴力レベルを合算して３で割った値である。
・目的に応じて平均する周波数は限定され るが、 音声周波数帯の平均法として世界的に算術平均 (3分法) が用いられている
・計算式：
3分法平均値
＝（Ａ＋Ｂ＋Ｃ）/ 3
A：500Hz 、B：1000Hz、 C：2000Hz
聴力レベルに基づく健康管理区分
聴力レベルに基づく健康管理区分：
※「高音域」の聴力レベルは4000Hz、 6000Hzの悪い方で判定
※「会話音域」の聴力レベルは3分法平均値（500、1000、2000Hz)で判定
3分法平均値（3分法平均聴力レベル）
・純音聴力検査の結果を一つの数値にまとめ、 その後の処理を進める際の最に用いられる平均 (算術平均) 法。
・3分法平均値は、500Hzの、1,000Hz及び2,000Hzの聴力レベルを合算して３で割った値である。
・目的に応じて平均する周波数は限定され るが、 音声周波数帯の平均法として世界的に算術平均 (3分法) が用いられている
・計算式：
3分法平均値
＝（Ａ＋Ｂ＋Ｃ）/ 3
A：500Hz 、B：1000Hz、 C：2000Hz
健康診断の結果の評価に基づく措置
騒音障害防止のためのガイドライン見直し方針（令和４年３月 22 日）
騒音健康診断における健康管理区分ごとの措置：
区分：
管理 A（異常なし）：聴力に異常所見が認められない。
・一般的聴覚管理
管理 B2（要観察） 前駆期の所見が認められる、あるいは軽度の聴力低下が認められる。
・騒音ばく露を等価騒音レベル 85 dB 未満に抑制すること。
・作業環境が第２管理区分又は個人ばく露測定結果が 85 dB 以上となる場合には、聴覚保護具を適切に使用させることにより、騒音レベルを 85 dB 未満とする必要があること。
管理 C（要管理） ：高音域聴力の明らかな低下が認められる、あるいは中等度以上の聴力低下が認められる。
・騒音作業に従事する間、聴覚保護具を適切に使用させることにより、騒音ばく露を 85 dB 未満かつ可能な限り低減させる必要があること。
・必要に応じ、騒音作業に従事する時間の短縮、配置転換等により、騒音ばく露を抑制すること。
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