リハビリテーション処方（処方に求められる記載内容）

リハビリテーション処方の記載内容

・リハビリテーション治療の主たる対象とする診断名

・上記に基づいて、いずれの疾患別リハビリテーション料を算定するのかも明記する。

・疾患の経過を簡潔に記載する

・手術を受けた患者については、その術式も記載する（例えば、股関節手術の患者においては、術式によって脱臼肢位が異なる。

・重要な既往歴を記載する（既往疾患のすべてを記載する必要なない）

・現在も治療が継続されている疾患およびその治療内容を記載する（例えば、糖尿病がありインスリン治療を受けている場合や、COPDでHOTを施行されている場合など）

・リハビリテーション治療となる対象疾患を発症、受傷する以前の生活レベル（日常生活の自立度、必要としていた介助の内容と量など）を記載。

・特に移動能力や認知能力についての情報は重要。

・主たる障害（症状）とその程度を記載

・「移動能力の障害」「ADL障害」「社会活動の制限」について記載

・訓練についての方針

・必ず行ってほしい訓練内容

・リハビリテーション治療によって目指すべき「身体機能・認知精神機能レベル」「日常生活レベル」「社会活動レベル」を記載する。

・「短期ゴール」（今後1週間～1か月で目指すべきもの）と「長期ゴール」（入院患者であれば退院時までに目指すべきもの、今後数か月で目指すべきもの）に分けて記載する

・目標とすべき「移動能力」を記載することが重要（例えば「屋内での杖歩行自立を目指す）」「屋外での歩行器歩行自立を目指す」などと記載する

・リハビリテーション治療の継続期間について、おおよその予定を記載しておく。

・訓練上の禁忌事項

・「起こりうる合併症とその対策」（例えば、低酸素血症が起こりうる患者についてはパルスオキシメーター使用、不整脈が出現する可能性がある患者については心電図モニター使用を指示する）

・患者の環境因子（住宅の状況、介護者の状況、経済状況など）

・介護保険の申請、認定状況、療育手帳・障害者手帳の取得状況

・患者本人と患者家族の病状理解の程度や治療（訓練）についてのモチベーションの有無と高さ

・病名告知の方針、急変時対応の方針

・患者本人や家族の要望として特記すべきものがあれば記載する

・リハビリテーション処方を行うことによってその医師は、その処方に基づいて開始される（行われる）リハビリテーション診療の全責任を負うことになる。（責任の所在が明確化される）。

・患者の状態の変化、訓練の進み具合、訓練による機能改善の程度などをみながら、医師はリハビリテーション処方の内容を適宜見直し、必要があれば修正や再処方をしていくことが望ましい。リハビリテーション処方は「初診時や入院時に一度だけ処方して、それで終わり」というものではない。

・リハビリテーション治療の軌道修正は必要である。

・リハビリテーション処方を出すのと同時に、医師はその患者および家族に対しても「今後に行うリハビリテーション治療の概略（それらの目的、内容、期間、注意点など）」を必ず説明する。