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危険有害性、ハザードとリスク、リスク低減措置の実施順位

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ハザードとリスク

ハザード(危険性、有害性)

・ハザードとは「危険性、有害性そのもの」のことをいう。

危険性:物理的・化学的性質(引火性・爆発性など)によって生じる物理的影響

有害性:生体への影響(健康影響および環境影響)

・被害をもたらすかは分からないが、その危険性があるものをいう。

・職場で労働者に危害(怪我や病気)を与えうる物や状況のこと

(爆発物、引火物、有害物質、はさまれ・巻き込まれが起こり得る機械や設備)

例)

ライオンはハザード(危険性、有害性がある)である。

ウサギと比べると、ライオンのハザードは大きい。

 

 

リスク

・リスクとは、ハザード(危険性・有害性)によって生ずるおそれのあるけがや疾病の重篤度と発生する可能性の度合いをいう。

・[リスク]=[該当ハザードにより発生する好ましくないことの重大性]X[発生する可能性]

 

例)

ライオンがいるところに人がいて、初めてリスクが発生する

 

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リスクアセスメント

・リスクアセスメントとは、労働安全衛生法では、化学物質などによる危険性・有害性を特定し、その特定された危険性・有害性に基づくリスクを見積もることに加え、リスクの見積もり結果に基づいてリスク低減措置(リスクを減らす対策)の内容を検討する一連の流れをリスクアセスメントと定義しています。

なぜリスクアセスメントが必要か

事例でわかる職場のリスクアセスメント

・従来の労働災害防止対策は、発生した労働災害の原因を調査し、類似災害の再発防止対策を確立し、各職場に徹底していくという手法が基本でしたが、災害が発生していない職場であっても作業の潜在的な危険性や有害性は存在しており、これが放置されると、いつかは労働災害が発生する可能性がありました。

・技術の進展等により、多種多様な機械設備や化学物質等が生産現場で用いられ
るようになり、その危険性や有害性が多様化してきました。

・これからの安全衛生対策は、自主的に職場の潜在的な危険性や有害性を見つけ出し、事前に適確な安全衛生対策を講ずることが不可欠であり、これに応えたのが職場のリスクアセスメントです。

 

リスクアセスメントを行わなければならない時

・建設物を設置、移転、変更、解体する時

・設備、原材料を新たに採用し、または変更する時

・作業方法や手順を新規に採用し変更する時

・リスクに変化が生じた時、もしくは生じる可能性がある時

 

 

リスクアセスメントの手順

①  職場に潜在するあらゆる危険性又は有害性を特定する。

②  これらの危険性又は有害性ごとに、既存の予防措置による災害防止効果を考慮のうえリスクの大きさを見積もる。
③  見積もりに基づきリスクを低減するための優先度を設定し、リスク低減対策の内容を検討する。

④  優先度に対応したリスク低減措置を実施する。

⑤  リスクアセスメントの結果及び実施したリスク低減措置を記録して、災害防止のノウハウを蓄積し、次回のリスクアセスメントに利用する。

 

 

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化学物質のリスクアセスメント

職場のあんぜんサイト:化学物質:化学物質のリスクアセスメント実施支援

 

リスクの見積もり

労働者に危害を及ぼした、または健康被害を生じるおそれの程度(発生可能性)と危険または健康障害の程度(重篤度)を考慮する方法

【第2章】1 リスクアセスメント⑥

 

① マトリクス法

負傷又は疾病の重篤度とそれらが発生する可能性の度合を相対的に尺度化し、それらを縦軸と横軸とし、あらかじめ重篤度及び可能性の度合に応じてリスクが割り付けられた表を使用してリスクを見積もる方法

 

 

 

② 数値化法

・負傷又は疾病の発生する可能性とその重篤度を一定の尺度によりそれぞれ数値化し、それらを加算又は乗算等してリスクを見積もる方法。

 

③ 枝分かれ図を用いた方法

負傷又は疾病の重篤度及びそれらが発生する可能性等を段階的に分岐していくことによりリスクを見積もる方法

 

リスク低減措置の実施順位

リスク低減措置の優先順位

リスク低減措置は、法令に定められた事項がある場合にはそれを必ず実施するとともに、次に掲げる 優先順位(可能な限り高い優先順位のもの)で検討し、実施することが重要です。

0. 法令に定められた事項の実施(該当事項がある場合)

1. 設計や計画の段階における危険性又は有害性の除去又は低減

危険な作業の廃止・変更

危険性や有害性の低い材料への代替

化学反応のプロセス等の運転条件の変更

より安全な施工方法への変更等

2.工学的対策

化学物質等に係る機械設備等の防爆構造化、安全装置の二重化等の工学的対策、

又は化学物質等に係る機械設備等の密閉化、局所排気装置の設置等

3.管理的対策

マニュアルの整備、立ち入り禁止措置、ばく露管理、教育訓練等

4.個人的保護具の使用

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