対策型がん検診

対策型検診

参照：厚生労働省「市町村のがん検診の項目について」

・「対策型検診」とは、市区町村などの自治体が公費で実施する住民検診で、集団全体のがんによる死亡率減少を目的とする。

・有効性が科学的に証明された検査方法のみが採用され、一般的に公的な補助金により無料または少額の自己負担で受診可能である。

・日本では、胃がん、大腸がん、肺がん、乳がん、子宮頸がんの5つが対策型検診として実施されている。

・胃がん検診

集団バリウム検査：40歳以上、毎年可
上部消化管内視鏡：50歳以上、2年に1回

・肺がん（結核）検診：

集団 X線撮影： 40歳以上、毎年
喀痰細胞診：ハイリスク者

・大腸がん検診　

便潜血2日法：40歳以上、毎年

・対象年齢は40歳以上で、原則として年齢の上限は設けられていません。

・検診の間隔は2年に1回が推奨されている

・問診とX線検査（マンモグラフィ検査）が行われます。

・子宮頸がん検診の対象は20歳以上のすべての女性（特に厚生労働省が特に受診を推奨しているのは20歳以上69歳以下の女性）

・これまで子宮頸がん検診は「細胞診」が用いられてきましたが、2024年4月より、厚生労働省の要件を満たす一部の自治体に限り「HPV（Human Papilloma Virus. ヒトパピローマウイルス）検査単独法」も住民検診で実施することが可能になりました。

・細胞診を行う場合、原則として2年に1回受診が推奨されます。

・HPV検査単独法は、主に30歳から60歳までの女性が対象で、5年に1回の受診間隔が原則です。

その他：

・前立腺がん検診血液検査 50歳から5歳間隔の年齢の男性
・肝炎ウイルス検査血液検査：検査を希望する人で、過去に一度も検査を受けたことがない人
・ピロリ菌検査血液検査：40・56歳。新潟市特定健診または新潟市胃がん検診（胃内視鏡検査）と同時実施

死亡率減少効果を認め、かつ不利益も比較的少ない推奨レベルAおよびＢで、「対策型がん検診」でも「任意型がん検診」でも実施が推奨されるがん検診は以下の5つ

・胃がん検診（胃部Ｘ線検査または胃内視鏡検査）

・子宮頸がん検診（子宮頸部細胞診）

・肺がん検診（胸部Ｘ線検査）

・乳がん検診（マンモグラフィー）

・大腸がん検診（便潜血検査）