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高気圧作業安全衛生規則

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高気圧作業安全衛生規則

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事業者が高圧作業主任者に携行させなければならないもの

・事業者は、高圧室内作業主任者に、携帯式の圧力計、懐中電灯、酸素、炭酸ガス及び有害ガスの濃度を測定するための測定器具並びに非常の場合の信号用器具を携行させなければならない。

 

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酸素ばく露量の制限

・高圧則第16条により、高圧室内作業者の酸素ばく露の制限が定められている

・実務においては、酸素中毒を防止するため、呼吸ガス中の酸素分圧は通常で 1.4 気圧以下、特別な場合でも 1.6 気圧以下に保ち、酸素分圧に応じた潜水時間の制限も必要となる。

窒素酔い

・圧力が高い窒素を吸ってその窒素が血液中に溶け込むと、麻酔作用を及ぼすことがあります。その麻酔作用が「窒素酔い」です。

私たちが陸上(大気圧下)で吸っている空気のおよそ8割は窒素です。窒素は大気圧下では私たちの身体に何の作用も及ぼしません。

・しかし水中では大気圧の他に水圧がかかります。水圧は水深が10m増すごとに1気圧ずつ増えていき、水深10mでは大気圧1+水圧1=2気圧、水深20mでは大気圧1+水圧2=3気圧となります。この大気圧と水圧の合計を「環境圧」といいます。

・私たちがダイビング中に呼吸する空気は、環境圧と同じ圧力になっています。そのため、水深が深くなるほど(環境圧が高くなるほど)、空気中の窒素の圧力も高くなります。

個人差はありますが、水深25m~30m(環境圧3.5気圧~4気圧)あたりから窒素酔いの症状が出る可能性があるといわれています。
・窒素酔いを避けるため、ヘリウムと酸素を混合したガスや、アルゴンと酸素を混合したガスが用いられることがある。すなわち、ヘリウムやアルゴンは不活性ガスであり、それほど分圧を下げる必要はない。

連絡員

・事業者は、高圧室内業務を行うときは、気こう室の付近に、高圧室内作業者及び空気圧縮機の運転を行う者との連絡その他必要な措置を講ずるための者(次項において「連絡員」という。)を常時配置しなければならない。

「気こう室」とは

・高気圧室内業務に従事する労働者(以下「高圧室内作業者」という) が作業室への出入りに際し加圧又は減圧を受ける室をいう。

 

作業室及び気こう室におけるガス分圧の制限

作業室及び気こう室における次に掲げる気体の分圧がそれぞれに定める分圧の範囲に収まるように、作業室又は気こう室への送気、換気その他の必要な措置を講じなければならない。

1 酸 素:

18キロパスカル以上160キロパスカル以下

ただし、気こう室において高圧室内作業者に減圧を行う場合にあっては、18キロパスカル以上220キロパスカル以下とする。

(0.01気圧≒1kPa)

 

 

2 窒 素;

400キロパスカル以下

3 炭酸ガス:

0.5キロパスカル以下

 

減圧時の措置

・事業者は、気こう室において、高圧室内作業者に減圧を行うときは、次の措置を講じなければならない。

一 気こう室の床面の照度を20ルクス以上とすること。

二 気こう室内の温度が10度以下である場合には、高圧室内作業者に毛布その他の適当な保温用具を使用させること。

三 減圧に要する時間が1時間を超える場合には、高圧室内作業者に椅子その他の休息用具を使用させること。

 

 

高圧室内業務と潜水業務に共通する課題

・水深40mを超える潜水作業では、ヘリウム混合ガスを呼吸ガスとする。

 

慢性酸素中毒

・慢性の酸素中毒(肺酸素中毒)の主な症状は肺の障害で、胸部違和感、咳・痰、肺活量の減少などが生じる。

 

酸素ばく露量の算出

・酸素ばく露量の算出の際は、UPTD(肺酸素毒性量単位)をその単位として用いる。

Unit Pulmonary Toxic Dose (UPTD)

定義:

1気圧で100%の酸素を1分間呼吸すること により生ずる肺毒性の度合。

高分圧酸素による肺機能障害として、肺活量の減少を指標にした毒性単位

健康診断

高気圧作業安全衛生規則上、事業者が高圧室内業務又は潜水業務に常時従事する労働者に対し、当該業務についた後6か月以内ごとに1回、定期に行わなければならない。

・健康診断の項目

一 既往歴及び高気圧業務歴の調査

二 関節、腰若しくは下肢の痛み、耳鳴り等の自覚症状又は他覚症状の有無の検査

三 四肢の運動機能の検査

四 鼓膜及び聴力の検査

五 血圧の測定並びに尿中の糖及び蛋白の有無の検査

六 肺活量の測定

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