診断区分（医療区分）：日本人間ドック学会による

A：異常なし
B：軽度異常
C：要再検査・生活改善
D：要精密検査・治療要医療
E：治療中

・2022年4月より日本人間ドック学会の判定区分に関する表記が改定された。「 D1：要治療」「 D2：要精検」を併合し「 D：要精密検査・治療」に変更された。

・また「値の高低・所見によって要精密検査，要治療を使い分けしてもよい」とされた。

・「 C ：要経過観察」の表現が「 C：要再検査・生活改善」に変更となった

・この結果の中で、異常の所見があると診断された従業員に対して、健康診断実施日から3ヶ月以内に、以下の3つの就業区分に従って医師等（産業医（50人以上の事業場）または地域産業保健センターの登録産業医など（50人未満の事業場））から意見聴取し、その内容を健康診断個人票へ記載することになっています。

・総合判定には、就業上の措置を行うための「就業区分」と、医療上の措置や保健指導に活かすための「保健指導区分」がある