参考サイト・ガイドライン
熱中症が発生する生理学的な機序
暑熱環境下で作業を行うことにより体温が上昇すると、①発汗によって汗の蒸発による気化熱や、②皮膚の血流増加による気中への熱伝導によって体温調節が行われる。
ところが、多湿・無風などの条件では気化熱による体温調節が効果的に行えず、高温・無風の条件下では空気への熱伝導も効果的に行われないようになる。
そのため多量の発汗による水分消失（脱水症状）や塩分喪失による電解質バランスの障害が発生する。また、発汗や血流増加は、重要臓器への血流低下をもたらす。
これらの結果として、体の温度調節が破たんをきたすと熱中症が発症することとなる。
熱中症（heat-related illness)
・暑熱の環境で身体が適応できなくなった状態の総称を「熱中症」という。
・熱中症はその重症度や病型から、「熱痙攣（heat cramp)」、熱失神（heat syncope）、「熱疲労（heat exhaustion)」、「熱射病（heat stroke)」に分類される
熱痙攣
・熱さで大量に汗をかき、水だけを補給した場合に起きる。血液の塩分（ナトリウム）濃度が低下する低ナトリウム症である。
・筋の興奮性が亢進するため、足、腕、腹部（腹筋）の筋肉に「こむら返り」（けいれんと痛み）が起きる。
・生理食塩水（0.9％食塩水）など、やや濃いめの食塩水を補給したり、医療機関で点滴することで回復することが多い。
熱失神
・熱によって皮膚血管が拡張して下肢への血液貯留が起き、これによって血圧が低下して脳への血流が一時的に減少することにより起きる。
・炎天下で作業をした後等に起きるが、じっとしていたり、立ち上がった直後にも起きることがある。
・めまい、顔面蒼白、一時的な失神などの症状が見られ、脈拍が早くて弱くなる
・下肢を挙上し臥床させることにより多くは回復する。
熱疲労（Ⅱ度の熱中症）
・熱さで大量に汗をかき、一方で水分の補給が追いつかない場合に脱水によって起きる。
・全身倦怠感、脱力感、悪心・嘔吐、頭痛、めまい、集中力・判断力の低下などの症状が起き、ごく軽い意識障害を伴うことがある。
・体温はそれほど上昇しない。
・スポーツドリンクや0.2％食塩水などで、水分と塩分を補給することで回復することが多い。
熱射病（Ⅲ度の熱中症）
日本救急医学会熱中症分類（2024年）
これまでⅢ度(2015)としてきた重症群の中に、さらに注意を要する最重症群があり、この最重症群を「Ⅳ度」として同定し、Active Cooling を含めた集学的治療を早急に開始することを提唱することとした。
Ⅰ度
めまい、失神（立ちくらみ）、生あくび、大量の発汗、筋肉痛、筋肉の硬直（こむら返り）があるも意識障害を認めないもの。
通常は現場で対応可能と判断する。Passive Coolingを行い、不十分であればActive Cooling、経口的に水分と電解質の補給を行う。
II度
頭痛、嘔吐、倦怠感、虚脱感、集中力や判断力の低下（JCS1）を認める。
医療機関での診察を必要とし、Passive Cooling、不十分ならActive Cooling、十分な水分と電解質の補給（経口摂取が困難なときは点滴）を行う。
Ⅲ度
（1）中枢神経症状（意識障害JCS2、小脳症状、痙攣発作）、（2）肝・腎機能障害（入院経過観察、入院加療が必要な程度の肝または腎障害）、（3）血液凝固異常（急性DIC診断基準［日本救急医学会］にてDICと診断）の3つのうちいずれかを含む場合、入院治療の上、Active Coolingを含めた集学的治療を考慮する。
IV度
深部体温40.0℃以上かつGCS≦8の場合、Active Coolingを含めた集学的治療を行う。
職場において熱中症を発生させる作業環境、作業などの要因
・熱中症を発生させる作業環境としては、①高温環境、②高い湿度、③空気の流れ（風通し）の悪さ、④輻射熱（高温物からの輻射、炎天下の太陽光やその照り返しなど）の強さの４つがある。
・また、作業要因としては、重筋作業、激しい体の動き、休憩の少なさなどがある。
・また、風や熱を通しにくい作業服も要因となる。
「職場における熱中症による死傷災害の発生状況」
頻度
業務上疾病の中で物理的因子による疾病に分類される。
平成29年の休業４日以上の熱中症の労働災害は544件であり、そのうち建設業では144件
業種
例年、建設業、製造業、運送業が上位3業種
多い月
８月、７月の順で多い
治療
１）非重症例への対応
・脱衣
・空調24～26℃
・対外冷却
蒸散冷却：スプレーや濡れタオルで体を湿らせ、扇風機で蒸散
局所冷却：氷枕や氷嚢を頚部や腋窩に当てる
・水分摂取
飲水が可能なら経口補水液
塩辛くて飲めない場合は水、お茶、スポーツドリンクでも可
経口摂取困難、できても症状が改善しない場合は細胞外液500～1000ml補液
（脱水が高度の場合は2000mＬ程度の場合も）
水分摂取の終了の目安は自覚症状の消失と排尿
・2時間程度の休憩
２）重症例への対応
・ＡＢＣの安定
必要に応じて気管挿管、人工呼吸器管理、大量補液、カテコラミン投与など
・労作性熱中症にはアイスプール（cold water immersion）
・非労作性熱中症には蒸散冷却、氷嚢、水冷却ブランケットなど
ミオグロビン尿を疑う場合（急性腎不全予防）
・筋酵素は受診日より翌日の方が高値
（受診日が低値でも油断できない。翌日の再検査が必要）
・補液
最初の1時間は１～2L/時、その後300mL/時
2～3mL/kg/時の尿量維持目標
ラシックスは過剰輸液時に使用可だが、エビデンスは希薄
職場における熱中症の救急処置（現場での応急処置）
以下の順序に従って対応する。ただし、以下の手順の途中で体調が悪化した場合は、ただちに救急車を要請する。
① 熱中症を疑う症状の有無について確認する。
② 症状が認められるか、疑わしい症状が認められれば、意識障害の有無を確認する。
少しでも意識障害があったり、身体がぐったりして力が入らないなどの熱疲労の症状があれば、直ちに救急車を呼ぶ（近くに医療機関があれば搬送する）。
この場合でも、できるだけふく射熱や日光の当たらない涼しい場所へ移し、身体を冷やすようにする。
③ 意識が清明で、問いかけに正常に反応する場合は、ふく射熱や日光が遮られる涼しい場所へ移し、身体を冷やすようにする。
④ スポーツドリンク又は0.2％食塩水をとらせ、自力で摂取できないようなら医療機関へ搬送する。
⑤ スポーツドリンク又は0.2％食塩水を自力で摂取できた場合は、回復するかどうかを確認し、回復しないようなら医療機関へ搬送する。
⑥ スポーツドリンク又は0.2％食塩水を自力で摂取して回復した場合は、様子を見て、帰宅させるなどの措置をとる。
熱中症予防
参考：
暑熱への順化
・高温多湿作業場所において労働者を作業に従事させる場合には、熱への順化（熱に慣れ当該環境に適応すること）の有無が、熱中症の発生リスクに大きく影響する
・作業を行う者が暑熱順化していない状態から７日以上かけて熱へのばく露時間を次第に長くする
暑熱環境下の水分摂取
「自覚症状以上に脱水状態が進行していることがあること等に留意の上、自覚症状の有無にかかわらず、水分及び塩分の作業前後の摂取及び作業中の定期的な摂取を指導する」
（「職場における熱中症予防基本対策要綱」）
作業を中止すべき健康状態の指標
・口渇、口腔内の乾燥感
・尿量の減少
・体温上昇
・心拍数の増加
WBGT値（Wet Bulb Globe Temperature：湿球黒球温度）
・熱ストレスを数値化して評価する指標で、熱中症の危険度を判断する数値である。「暑さ指数」とも呼ばれる
・人体と外気との熱のやりとり（熱収支）に着目した指標で、人体の熱収支に与える影響の大きい
「湿度」「 輻射熱」「気温」の３つを取り入れた熱中症予防のための暑さの指標である。
・WBGTは人体の熱収支に係わる環境の4要素のうち気温、湿度、輻射熱の3要素により算出されるが、湿球温度、黒球温度は気流の影響も受けるため、気温、湿度、輻射熱だけでなく「気流」を加えた環境の4要素を積極的に取り入れた指標といえる。
・単位は気温と同じ摂氏度（℃）で示されるが、その値は気温とは異なる。
輻射
・輯射とは、遠赤外線などにより離れた物体問で、熱エネルギーが伝わることをいう。
暑さ指数の意義
・熱中症とは、体内での熱の産出と熱の放散のバランスが崩れて、体温が著しく上昇した状態である。
・体への熱の出入りに関係する気象条件としては「気温」「湿度」「輻射熱（ 日射しを浴びたときに受ける熱や、地面、建物、人体などから出ている熱。温度が高い物からはたくさん出る）」「気流」の4つが挙げられる。
・「気温が高い」「湿度が高い」「輻射熱が強い」「風が弱い」という条件は、いずれも体からの熱放散を妨げる方向に作用するため、熱中症の発生リスクを増加させる
・暑熱環境で体温が上がり過ぎないよう、放射、伝導、対流及び蒸発の四つの熱放散を利用する。
・そのため、熱中症予防のための指標として、気温、湿度、気流、日射・輻射の気象条件を組み合わせた指標として、「暑さ指数（Wet Bulb Globe Temperature：WBGT）」の使用が推奨されている（WBGTは人体の熱収支に係わる環境の4要素のうち気温、湿度、輻射熱の3要素により算出されるが、湿球温度、黒球温度は気流の影響も受けるため、気温、湿度、輻射熱だけでなく気流を加えた環境の4要素を積極的に取り入れた指標といえる）
・暑さ指数（WBGT）が28℃（厳重警戒）を超えると熱中症患者が著しく増加する
・WBGTは「乾球温度計」「湿球温度計」「黒球温度計」による計測値を使って計算される。
暑さ指数の使い方
・暑さ指数（WBGT）は労働環境や運動環境の指針として有効であると認められ、ISO等で国際的に規格化されています。
・（公財）日本スポーツ協会では「熱中症予防運動指針」、日本生気象学会では「日常生活に関する指針」を下記のとおり公表しています。労働環境では世界的にはISO7243、国内ではJIS Z 8504 「WBGT（湿球黒球温度）指数に基づく作業者の熱ストレスの評価－暑熱環境」として規格化されています。
各測定値について
湿球温度（NWB:Natural Wet Bulb temperature）
・水で湿らせたガーゼを温度計の球部に巻いて観測。
・温度計の表面にある水分が蒸発した時の冷却熱と平衡した時の温度で、空気が乾いたときほど、気温（乾球温度）との差が大きくなり、皮膚の汗が蒸発する時に感じる涼しさ度合いを表す。
乾球温度（NDB:Natural Dry Bulb temperature）
・通常の温度計を用いて、そのまま気温を観測。
黒球温度（GT:Globe Temperature）
・輻射熱を測定する温度計。
・ふく射熱の測定に0.5度目盛りの黒球寒暖計を用い
・黒色に塗装された薄い銅板の球（中は空洞、直径約15cm）の中心に温度計を入れて観測。
・黒球の表面はほとんど反射しない（熱を吸収する）塗料が塗られている。
・黒球温度は、直射日光にさらされた状態での球の中の平衡温度を観測しており、弱風時に日なたにおける体感温度と良い相関がある。
測定機器
アスマン通風乾湿計
・作業環境測定における気温、湿度等の測定には、気温及び湿度の測定には0.5度目盛りのアスマン通風乾湿計を用いる。
・アスマン通風乾湿計は、気温と湿度測定の基準となるもので、屋内外を問わず、手動で気温湿度を正確に測定することができます。
・2本の温度計はそれぞれ、「乾球温度」、「湿球温度」を測定するもので、湿球温度計にはガーゼが巻かれており、そこを付属のスポイトで湿らせます。
・乾球、湿球とも一定の速度で通風されているので、湿球温度はそのときの湿度の状態に依存してある湿球温度で定常状態となります。
・日射、放射の影響を最小限にするような構造と通風速度を持つように設計されている
・湿度は、乾球、湿球温度を読みとって、換算表から求めます。
・正確な気温を測定するため、感部は日射・放射から断熱された筒で保護され、その保護された菅の内部は3m/s以上の通風速度で上部に取り付けられたファンにより通風されています。
・気温や湿度は作業場所の中央部の床上50センチメートル以上150センチメートル以下の位置で測定する。
黒球黒球寒暖計
・黒球寒暖計は､内部が空洞の黒色の球（仮想黒体球）の中心温度を測定し、周囲環境からの熱輻射の影響（輻射熱）を測定するために使用する。
・夏季の屋外などでは太陽の直射や地面からの照り返しなど、周囲からの輻射熱が熱中症に大きく影響するため、輻射熱の測定は重要な項目となる。
・ふく射熱の測定に0.5度目盛りの黒球寒暖計を用いる。
・ふく射熱を測定するための測定点は、熱源ごとに、作業場所で熱源に最も近い位置で測定する。
暑さ指数（WBGT）の算出式
屋内、屋外で太陽照射のない場合（日かげ）：
※ WBGT、黒球温度、湿球温度、乾球温度の単位は、摂氏度(℃)
「内緒で密告はなしヨ」
ない（屋内）密告（0.3、黒球）なし（0.7、湿球）
屋外で太陽照射のある場合（日なた）：
※ 屋外は気温の影響も受けるため、屋内におけるWBGT値計算式にはなかった乾球温度を計算式に用いる
「外食は肉なしではいかん」
がい（屋外） にく（0.2、黒球）なし（0.7、湿球）いかん（0.1、乾球）
職場における熱中症予防基本対策要綱
熱へのばく露を止めることが必要とされている兆候
① 心機能が正常な労働者については１分間の心拍数が数分間継続して180から年齢を引いた値を超える場合
② 作業強度のピークの１分後の心拍数が120を超える場合
③ 休憩中等の体温が作業開始前の体温に戻らない場合
④ 作業開始前より1.5％を超えて体重が減少している場合
⑤ 急激で激しい疲労感、悪心、めまい、意識喪失等の症状が発現した場合
暑熱順化
・暑熱順化とは、熱に慣れその環境に適応することである。
・１週間から10日程度で徐々に体を暑さに慣れさせることにより、新陳代謝及び発汗機能が向上する。汗腺の働きが活発になり、発汗量が増加するにもかかわらず、汗の塩分が少なくなることから、水分補給による体液バランスが回復しやすくなる。
・ 作業を行う者が暑熱順化していない状態から７日以上かけて熱へのばく露時間を次第に長くする。
・熱へのばく露が中断すると４日後には暑熱順化の顕著な喪失が始まり３～４週間後には完全に失われる。
作業環境測定
・気温、湿度の測定点は第１号（中央部の床上50cm以上150cm以下）
・ふく射熱を測定するための測定点は第１号（中央部の床上50cm以上150cm以下）ではなく、第２号（熱源ごとに、作業場所で熱源に最も近い位置）によらねばならない。
測定機器
気温及び湿度：0.5度 目盛のアスマン通風乾湿計
ふく射熱 ：0.5度目盛の黒球寒暖計
「身体作業強度（代謝率レベル）」に応じた WBGT 基準値
・熱中症のリスクの判定のために、職場や作業者の条件別に WBGT 基準値が設定されている。
・WBGT 基準値に使用されている条件には、「作業区分（代謝率レベル）」（０安静、１低代謝率、２中程度代謝率、３高代謝率、４極高代謝率）、「順化の有無」（暑熱順化者、暑熱非順化者）があり、それらの区分ごとに基準値が定められている。
・ WBGT 基準値は、健康な労働（作業）者を基準に、それ以下の暑熱環境にばく露されてもほとんどの者が熱中症を発症する危険のないレベルに相当するものとして設定されています。
・身体作業強度（代謝率レベル）が強度になるほどリスクは高くなり、暑熱馴化が行われていなければリスクは高くなる。
・なお、WBGT 基準値ではないが、衣類の組合せにより、WBGT値に加えるべき「着衣補正値」が示されている。その際、服装の透湿性及び通気性が悪ければリスクは高くなる。
・WBGT値が33度のときは、熱に順化している人でも“安静”にすることとされている。
WBGT 値がWBGT 基準値を超え又は超えるおそれのある場合に講ずべき対策
１ 作業環境管理
(1) WBGT値の低減等
次に掲げる措置を講ずること等により当該作業場所のWBGT値の低減に努めること。
ア WBGT基準値を超え、又は超えるおそれのある作業場所(以下単に「高温多湿作業場所」という。）においては、発熱体と労働者の間に熱を遮ることのできる遮へい物等を設けること。
イ 屋外の高温多湿作業場所においては、直射日光並びに周囲の壁面及び地面からの照り返しを遮
ることができる簡易な屋根等を設けること。
ウ 高温多湿作業場所に適度な通風又は冷房を行うための設備を設けること。また、屋内の高温多
湿作業場所における当該設備は、除湿機能があることが望ましいこと。なお、通風が悪い高温多湿作業場所での散水については、散水後の湿度の上昇に注意すること。
(2) 休憩場所の整備等
労働者の休憩場所の整備等について、次に掲げる措置を講ずるよう努めること。
ア 高温多湿作業場所の近隣に冷房を備えた休憩場所又は日陰等の涼しい休憩場所を設けること。また、当該休憩場所は、足を伸ばして横になれる広さを確保すること。
イ 高温多湿作業場所又はその近隣に氷、冷たいおしぼり、水風呂、シャワー等の身体を適度に冷
やすことのできる物品及び設備を設けること。
ウ 水分及び塩分の補給を定期的かつ容易に行えるよう高温多湿作業場所に飲料水などの備付け等
を行うこと。
２ 作業管理
(1) 作業時間の短縮等
作業の休止時間及び休憩時間を確保し、高温多湿作業場所での作業を連続して行う時間を短縮すること、身体作業強度(代謝率レベル)が高い作業を避けること、作業場所を変更すること等の熱中症予防対策を、作業の状況等に応じて実施するよう努めること。
(2) 暑熱順化
高温多湿作業場所において労働者を作業に従事させる場合には、暑熱順化(熱に慣れ当該環境に適応すること)の有無が、熱中症の発症リスクに大きく影響することを踏まえ、計画的に、暑熱順化期間を設けることが望ましいこと。特に、梅雨から夏季になる時期において、気温等が急に上昇した高温多湿作業場所で作業を行う場合、新たに当該作業を行う場合、又は、長期間、当該作業場所での作業から離れ、その後再び当該作業を行う場合等においては、通常、労働者は暑熱順化していないことに留意が必要であること。
(3) 水分及び塩分の摂取
自覚症状以上に脱水状態が進行していることがあること等に留意の上、自覚症状の有無にかかわらず、水分及び塩分の作業前後の摂取及び作業中の定期的な摂取を指導するとともに、労働者の水分及び塩分の摂取を確認するための表の作成、作業中の巡視における確認等により、定期的な水分及び塩分の摂取の徹底を図ること。特に、加齢や疾患によって脱水状態であっても自覚症状に乏しい場合があることに留意すること。
なお、塩分等の摂取が制限される疾患を有する労働者については、主治医、産業医等に相談させ
ること。
(4) 服装等
熱を吸収し、又は保熱しやすい服装は避け、透湿性及び通気性の良い服装を着用させること。ま
た、これらの機能を持つ身体を冷却する服の着用も望ましいこと。なお、直射日光下では通気性の良い帽子等を着用させること。
また、作業中における感染症拡大防止のための不織布マスク等の飛沫飛散防止器具の着用につい
ては、現在までのところ、熱中症の発症リスクを有意に高めるとの科学的なデータは示されておらず、表1-2に示すような着衣補正値のWBGT値への加算は必要ないと考えられる。
一方、飛沫飛散防止器具の着用は、息苦しさや不快感のもととなるほか、円滑な作業や労働災害
防止上必要なコミュニケーションに支障をきたすことも考えられるため、作業の種類、作業負荷、
気象条件等に応じて飛沫飛散防止器具を選択するとともに、感染防止の観点から着用が必要と考え
られる作業や場所、周囲に人がいない等飛沫飛散防止器具を外してもよい場面や場所等を明確にし、
関係者に周知しておくことが望ましい。
(5) 作業中の巡視
定期的な水分及び塩分の摂取に係る確認を行うとともに、労働者の健康状態を確認し、熱中症を疑わせる兆候が表れた場合において速やかな作業の中断その他必要な措置を講ずること等を目的に、高温多湿作業場所での作業中は巡視を頻繁に行うこと。
３ 健康管理
(1) 健康診断結果に基づく対応等
労働安全衛生規則(昭和47年労働省令第32号)第43条、第44条及び第45条の規定に基づく健康診断の項目には、糖尿病、高血圧症、心疾患、腎不全等の熱中症の発症に影響を与えるおそれのある疾患と密接に関係した血糖検査、尿検査、血圧の測定、既往歴の調査等が含まれていること及び労働安全衛生法(昭和47年法律第57号)第66条の4及び第66条の5の規定に基づき、異常所見があると診断された場合には医師等の意見を聴き、当該意見を勘案して、必要があると認めるときは、事業者は、就業場所の変更、作業の転換等の適切な措置を講ずることが義務付けられていることに留意の上、これらの徹底を図ること。
また、熱中症の発症に影響を与えるおそれのある疾患の治療中等の労働者については、事業者は、高温多湿作業場所における作業の可否、当該作業を行う場合の留意事項等について産業医、主治医等の意見を勘案して、必要に応じて、就業場所の変更、作業の転換等の適切な措置を講ずること。
(2) 日常の健康管理等
高温多湿作業場所で作業を行う労働者については、睡眠不足、体調不良、前日等の飲酒、朝食の未摂取等が熱中症の発症に影響を与えるおそれがあることに留意の上、日常の健康管理について指導を行うとともに、必要に応じ健康相談を行うこと。これを含め、労働安全衛生法第69条の規定に基づき健康の保持増進のための措置を講ずるよう努めること。
さらに、熱中症の発症に影響を与えるおそれのある疾患の治療中等である場合は、熱中症を予防するための対応が必要であることを労働者に対して教示するとともに、労働者が主治医等から熱中症を予防するための対応が必要とされた場合又は労働者が熱中症を予防するための対応が必要となる可能性があると判断した場合は、事業者に申し出るよう指導すること。
(3) 労働者の健康状態の確認
作業開始前に労働者の健康状態を確認すること。
作業中は巡視を頻繁に行い、声をかける等して労働者の健康状態を確認すること。
また、複数の労働者による作業においては、労働者にお互いの健康状態について留意させること。
(4) 身体の状況の確認
休憩場所等に体温計、体重計等を備え、必要に応じて、体温、体重その他の身体の状況を確認で
きるようにすることが望ましいこと。
４ 労働衛生教育
労働者を高温多湿作業場所において作業に従事させる場合には、適切な作業管理、労働者自身による健康管理等が重要であることから、作業を管理する者及び労働者に対して、あらかじめ次の事項について労働衛生教育を行うこと。
(1) 熱中症の症状
(2) 熱中症の予防方法
(3) 緊急時の救急処置
(4) 熱中症の事例
なお、(2)の事項には、1から4までの熱中症予防対策が含まれること。
５ 救急時への対応への備え
(1) 緊急連絡網の作成及び周知
労働者を高温多湿作業場所において作業に従事させる場合には、労働者の熱中症の発症に備え、あらかじめ、病院、診療所等の所在地及び連絡先を把握するとともに、緊急連絡網を作成し、関係者に周知すること。
(2) 救急措置
熱中症を疑わせる症状が現われた場合は、救急処置として涼しい場所で身体を冷し、水分及び塩分の摂取等を行うこと。また、必要に応じ、救急隊を要請し、又は医師の診察を受けさせること。
指標
・JSPO（公益財団法人日本スポーツ協会）によるWBGTに対応する熱中症予防のための行動指針
・WBGT 31℃以上は「運動は原則禁止」
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