産業医・労働衛生コンサルタント 「職業性疾病」と「作業関連疾患」の違い
「職業性疾病」と「作業関連疾患」の違い職業性疾病・「職業性疾病」とは、医学用語で「業務上疾病」とも呼ばれ、特定の業務に従事していることによってかかる、もしくはかかる確率が非常に高くなる病気の総称です。・労働基準法では、業務に起因して発生した...
産業医・労働衛生コンサルタント
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産業医・労働衛生コンサルタント 振動工具（種類）
振動工具の例振動障害の予防のために【第一章】振動工具に関する知識振動工具の例：１ チェーンソー２ ピストンによる打撃機構を有する工具・削岩機・ピックハンマー・コンクリートブレーカー・チッピングハンマー・リベッティングハンマー・コーキングハン...
労働衛生関連法令 計画の届出等
特定化学設備及びその付属設備特定化学設備及びその付属設備の計画の届け出：・特定化学設備及びその付属設備を設置し、若しくは移転し、又はこれらの主要構造部分を変更しようとするときは、その計画について届書に、当該機械等の種類に応じて次に掲げる事項...
産業医・労働衛生コンサルタント 就業制限に関する危険業務（就業制限業務）
就業制限業務（免許が必要な業務：施行令第20条）都道府県労働局長の当該業務に係る免許が必要な就業制限業務（施行令第20条：就業制限業務）：１．潜水業務（潜水士）潜水器を用い、かつ、空気圧縮機若しくは手押しポンプによる送気又はボンベからの給気...
産業医・労働衛生コンサルタント 作業主任者
作業主任者とは・作業主任者は、「労働安全衛生法第14条」により、労働災害を防止するための管理を必要とする一定の作業について、その作業の区分に応じて選任が義務付けられているものです。・作業主任者は、①作業の直接指揮、②使用する機械等の点検、③...
労働衛生一般 元方事業者、関係請負人
元方事業者、特定元方事業者とは元方事業者とは：・１つの場所で行う事業の仕事の一部を請負人に請け負わせている発注者のこと。・数段階の請負関係がある場合には、その「最も先次の注文者」（請負関係の最上位の者）のこと。・元方事業者に該当する条件は、...
産業医・労働衛生コンサルタント 産業医の任命規定、職務内容
産業医の選任・事業者は、常時50人以上の労働者を使用するに至った時から14日以内に産業医を選任する必要があります。・また、産業医を選任した際は遅滞なく所轄労働基準監督署長に届け出る義務があります（安衛法第13条、安衛令第5条、安衛則第13条...
産業医・労働衛生コンサルタント 夜勤・交代勤務（概日リズム）
交代勤務睡眠障害厚生労働省のヘルスネット「交代勤務睡眠障害」交代勤務睡眠障害：・交代勤務のために睡眠時間帯が頻繁に変化することにより、睡眠をはじめ精神・身体機能の障害がもたらされる症状。・交代勤務のために睡眠時間帯が頻繁に変化させられること...
産業医・労働衛生コンサルタント 職場のメンタルヘルス対策（メンタルヘルス不調）
「メンタルヘルスケア」とは・事業場において、事業者が講じる労働者の心の健康増進のための措置を「メンタルヘルスケア」という。メンタルヘルス不調を招く職場の問題心理的負荷による精神障害の認定基準について業務による心理的負荷評価：業務負荷・１か月...
産業医・労働衛生コンサルタント 安全衛生の４K：決意表明、高所対策、管理活性化、教育強化
安全衛生の４K：決意表明、高所対策、管理活性化、教育強化安全衛生の4Kとは：・「安全衛生の4K」とは、令和４年度年の年末年始の建設業における墜落災害などの死亡災害対策を目的に、東京労働局より提唱された啓発活動をいう。・「安全衛生の4K」は本...
産業医・労働衛生コンサルタント オゾンによる健康障害
オゾンとは；・オゾンは3つの酸素原子からなる酸素の同素体である。分子式はO3である。・酸素が強力な紫外線の照射を受けて生成するが、大気が自動車の排ガスに含まれる窒素酸化物や炭化水素により汚染されている状況で生じやすく、都市部において夏期の日...
産業医・労働衛生コンサルタント 健康管理手帳
「健康管理手帳」とは健康管理手帳とは健康管理手帳とは：・がんその他の重度の健康障害を生ずるおそれのある業務に従事していた者が必要な健康診断を国費で受診できるよう、国が手帳を交付する制度（安衛法第67条）・健康管理手帳を交付する業務として、石...
産業医・労働衛生コンサルタント 化学物質の新規採用、新規製造・輸入
化学物質の新規採用の手順厚生労働省 労働災害を防止するためリスクアセスメントを実施しましょう化学物質の新規採用の手順：・労働災害を防止するためには、新規採用や変更によって新たな化学品の取扱いを開始する前に、リスクアセスメントを実施し、その結...
産業医・労働衛生コンサルタント 労働災害が発生した場合の事業者の責任
労災統計・労働災害による死亡者数は年々減少傾向にあり、令和6年は746人。労働災害が発生した場合に事業者が負う責任労働災害の発生と企業の責任について労働災害が発生した場合に事業者が負う責任：・労働災害が発生した場合、事業者は「刑事上の責任」...
産業医・労働衛生コンサルタント 安衛法GLP制度（新規の化学物質の発がん性の検査）
新規の化学物質の発がん性はどのように調べるか新規の化学物質の発がん性はどのように調べるか：・新規化学物質の有害性調査の項目は、「安衛法GLP制度（Good Laboratory Practice：優良試験所基準）」に従って微生物を用いる変異...
産業医・労働衛生コンサルタント 職業性疾病
職業性疾病・職業性疾病とは、労働者が業務に起因して罹患した疾病のことである。・業務とその他の要因が複合して発症した場合には、業務上の要因の方がその他の要因よりも相対的に有力でなければ、業務上の疾病とはならないというのが行政の考え方である。金...
産業医・労働衛生コンサルタント 高年齢労働者の安全と健康確保
参考サイト高年齢労働者の安全と健康確保のためのガイドライン（エイジフレンドリーガイドライン）（令和２年３月16日基安発0316第１号）高年齢労働者の安全と健康確保のためのガイドライン（エイジフレンドリーガイドライン）第１ 趣旨本ガイドライン...
人間ドック・健診 労災保険による二次健康診断等給付
「労災保険による二次健康診断等給付」とは・「労災保険の二次健康診断等給付」とは、直近の定期健康診断等の結果、脳・心臓疾患に関連する４項目すべて（血圧検査、血中脂質検査、血糖検査、BMIまたは腹囲測定）について、異常の所見があると診断された時...